「アラブの春」の正体

　重信メイは日本赤軍のリーダーだった重信房子の娘である。母は１９７１年に、パレスチナを拠点とする赤軍派の海外基地をつくるため、奥平剛士と偽装結婚した。その工作中に奥平はテルアビブ空港乱射テロで死亡、メイはレバノンのベイルートで房子とパレスチナ人の父の娘として生まれ、無国籍のままアラブ社会の空気を吸って育った。
　母がどんな苛烈な情況のなかでメイを生み育てようとしたかは、重信房子が『りんごの木の下であなたを産もうと決めた』（幻冬舎）に、またその苛烈な情況がどういうものだったかは『日本赤軍私史：パレスチナと共に』（河出書房新社）に、証している。
　ベイルートのアメリカン大学の国際政治学科の大学院を出たメイが、革命家の母とのあいだに何を交わしてきたかは、メイの最初の本『秘密：パレスチナから桜の国へ』（講談社）に詳しい。「母と私の２８年」というサブタイトルがついている。もっと前に千夜千冊したかった本だ。
　そこにも書かれているが、母の重信房子はハーグ事件の関与疑惑で国際指名手配をうける日々をおくっていた。ハーグ事件とは１９７４年に日本赤軍の３人が短銃で武装してフランス大使館を占拠した事件のことをいう。重信房子と吉村和江がこの事件の共謀共犯者とみなされた。
　母は逃亡を続け、いくたの変転をくぐりぬけたすえ、２０００年、偽造パスポートで日本に入国したところを、かねて日本赤軍支援者を監視してきた大阪府警公安第３課によって発見され、逮捕された。空港を進む重信房子の誇らしげな姿は、何度もニュースで流された。
　それにしても、なぜあれほどの「母」が捕まったのか。独特のタバコの吸い方で本人と特定されたようだ。ぼくも気をつけなければいけない。

テルアビブ空港乱射事件直後の様子。
一般市民を狙ったテロとしては前代未聞であるとともに、
PFLP（パレスチナ解放人民戦線）と日本赤軍の協力関係もまた
世界を震撼させた。

　重信メイは２００１年３月５日に日本国籍を取得、４月３日に「桜の国」の地を初めて踏んだ。さぞかしだったろう。
　母の裁判を見守るかたわら、同志社の渡辺武雄教授の指導のもとで同大学大学院のメディア科を修了し、その後はＡＰＦ通信社のリポーター、河合塾の英語講師、ＭＢＣ（中東放送センター）の東京特派員などに従事しながら、執筆もするようになった。
　とくに目立ったのは２００６年から「ニュースの深層」のキャスターを務めたことだろう。ぼくはメイが出る「深層」の半分か３分の１ほどを見たと思うのだが（この番組は当時最も好ましい報道解読番組だった）、出演回数がふえるたびに彼女のコメントの切り口、発言のタイミング、その場の役割の発揮などがめざましくなっていくのを感じた。
　ぼくの周辺ではメイはもっと活躍していた。とくに知ろうとしたわけではないのだが、なぜかその動向がぼくにも逐一入ってきた。たとえばアーティストの大浦信行君が映画制作中で、それが『日本心中 ９．１１～８．１５』としてメイも登場させているということや、瀬々敬久監督がドキュメンタリー『頭脳警察』でメイを撮っていることなども、なぜか刻々と知らされていた。
　ちなみに重信メイのツイッターでは、この数日は若松孝二の突然の交通事故死が惜しまれている。メイも「悔しい」と呟いていた。ぼくもときどき覗いてきたが、このサイトは中東の空気が飛び交っていて、刺激になる。そのメイもそろそろ来年の３月には３０代を卒業である。

　本書はチュニジアやエジプトに連続しておこった「アラブの春」を、欧米や日本のメディアが「民主化」への前進だと称えたことに大いなる疑問を呈した一冊である。わかりやすく書くことをこころがけているようだが、中東の空気を肺腑の奥まで吸ってきた者ならではの説得力だった。
　チュニジアを代表する花はジャスミンである。そのチュニジアを２３年のあいだベン・アリー大統領とその仲間が支配していた。
　若者たちは大学を卒業しても就職ができず、さまざまな閉塞感を感じていた。そうした一人の青年ムハンマド・ブーアズィーズィーは、やむなく友人から荷車を借りて、露天で野菜を売っていた。しかし露天商をやるには許可がいる。青年は検査官につかまり、荷車・野菜などすべてを没収され、女の検査官からは平手打ちをくらった。
　チュニジアは女性の社会進出が進んでいる。女性検査官もめずらしくはない。けれどもアラブ社会で男が女に引っぱたかれるのはそうとうの屈辱だった。青年は心の傷を負い、焼身自殺した。
　これが２０１０年１２月１７日のこと。病院に運ばれるブーアズィーズィーの姿は居合わせた市民によってモバイル動画で撮られていた。青年の焼身自殺は国内でも海外でもニュースにはならなかった。そのかわりフェイスブックやユーチューブがこの動画をあげた。この動画の効果はラディカルだった。青年の境遇に共感した者たちが次々に焼身自殺していったのだ。焼身自殺をすることが政府に対する反対行動だと思われたからだ。
　デモや集会が連打された。そのころのフェイスブックのデモの写真にはたいてい赤旗がひるがえっていたと、メイは思い出している。弾圧がおこり、３００名をこえる死者が出た。そして１カ月後、ベン・アリーがサウジアラビアに亡命し、下院議長が暫定大統領になった。これがいわゆる「ジャスミン革命」だった。

　ベン・アリー政権を倒したのは左派とリベラル派の勢力だったが、革命がおこったあとの議会選挙で台頭してきたのは、ムスリム同胞団を母体とするアンナハダだった。なぜイスラム系の政党が勝ったのかといえば、ジャスミン革命の民衆勢力から有力なリーダーが登場しなかったからだ。
　もともとイスラム社会には多様なリーダーがいる。リベラル派も少なくない。たとえば、かねてからメイが最もリベラルだと感じてきたのは、２０１０年に７４歳で亡くなったムハンマド・ファドララだった。レバノンのシーア派のスピリチュアルリーダーで、科学と宗教の融合をはかったりした。受精卵からつくられる胚性幹細胞を取り出して研究することはアメリカでもまだまだ議論されていることなのだが、ファドララは真っ先にそれを許容するファトワ（宗教見解）を発表していた。
　ファドララには「イジュティハード」が豊かにあったのだ。コーランに書いていない判断をイジュティハードというのだが、ファドララにはその判断をくだすに足る知識と教養と見識があったようだ。
　中東のイスラム社会にはこうしたリーダーが複雑多様に輩出している。既存政権を打倒するところまでなら民衆蜂起でもできるのだが、その後の社会を指導していくには組織力と判断力をもったリーダーがいる。そういうリーダーをかかえた政党が台頭してくるのは当然なのである。

　チュニジアのジャスミン革命がエジプトに飛び火した。
　そう、一般には報道されてきた。けれどもメイが見るに、エジプトでは２００６年くらいからすでにストライキが頻繁におこるようになっていた。
　２００８年４月にはアルマヘッラ・アルコブラという工業都市で、悪い労働条件の改善をもとめるストライキが立ち上がっていた。このとき労働者の闘いを学生たちがソーシャルメディアをつかって支援しはじめていた。
　そうしたなか、一人の男性ブロガーが警察官が没収した麻薬を横流している現場映像を入手した。ハリード・サイードという。サイードは「映像をブログで公開するぞ」と警察官を脅した。警察側はインターネットカフェにいたサイードを突き止めて、殴る蹴るの暴行をはたらいたうえ、刑務所に放りこんだ。２０１０年６月６日のことだ。
　サイードは獄中死した。しかし仲間たちは納得しない。「私たちすべてがハリード・サイードだ」というページをネットに立ち上げた。そこにチュニジアのジャスミン革命の追い風が吹きこんできた。２０１１年１月、チュニジアのベン・アリーが国外脱出をはかった日、カイロでデモが広まり、抗議の焼身自殺者たちが相次いであらわれた。
　ムバラク大統領は強気だった。１月２５日のデモには５万人が集まったのだが、エジプト政府はソーシャルメディアを妨害し、インターネットと携帯サービスの接続機能を遮断した。そのうえでムバラクは国営テレビに出て首相以下の全閣僚を解任して、自分は経済改革の先頭に立つことを誓ってみせた。しかし２月１日になって、反対勢力が１００万人規模のデモを呼びかけたところで、潮目が逆流していった。ムバラク政権はこのとき、実質的に崩壊した。
　なぜ、強気のムバラクを短時間で倒すほどのことが急速におこったのか。民衆革命の力によるものだったのか。ソーシャルメディアの力が政府を倒したのか。かんたんな答えでは説明できない。

　エジプトはアメリカから毎年２０億ドルの経済援助を受けてきた。その大半が軍部に流れ、その軍部が大企業に投資していた。エジプトでは軍が金融機関をもち、経済活動をしているのである。
　国民からすれば政府高官や軍部の奢侈と腐敗はとうてい許しがたいものだったが、それを利用活用する上層経済社会にとってはきわめて便利なものでもあった。その反面、労働者のストライキが長引いて経済的な損失が大きくなれば、大企業に投資している軍も大きな損失になる。軍はおそらくムバラクを見限るタイミングを見て、その損得勘定の目で民衆の動向を読んでいたのだったろう。
　ムバラクのほうも迷っていた。自分の外交政策に満足していたアメリカが最後は自分を助けるだろうと見ていたからだ。しかしカイロで民衆暴動がおこったときの、国務長官ヒラリー・クリントンの発言はかなり迷走していた。結局、アメリカはムバラクを見限り、けれども反米反イスラエル政権が生まれてこないようにシナリオを仕組むという作戦に向かったのだ。

　「ジャスミン革命はリビアにも及び、カダフィ政権を転覆させた」。またまたこのように、欧米メディアや日本のマスコミが報じてきた。メイはこれも怪しいと睨んでいる。
　リビアでは教育費は大学まで無料である。医療費・電気代・水道代もことごとく無料だ。家やクルマを買うときのローンも、国が半分を援助する。メイは「私が知るかぎり、世界で最も豊富な福祉国家だったのではないかと思う」と書いている。スカンジナビア諸国のように高い税金によって得られる福祉サービスではなく、ふんだんに石油が採れることによって実現した福祉なので、国民の懐がまったく痛まない。驚くべき国家だったのである。
　しかもリビアは、正式国名を「大リビア・アラブ社会主義人民共和国」というように、アラブ・ナショナリズムとイスラムと社会主義を絶妙に組み合わせた国なのだ。アラブ・ナショナリズムとは、厳密な定義が難しいが、大きくはアラビア語を話す民族として誇りをもつことを意味する。
　カダフィはこのアラブ・ナショナリズムと、政教を分離しないイスラム社会と、そして社会主義とをアクロバティックにまぜたのだ。

　第二次大戦後の１９５１年、リビアはそれまでの英仏による共同統治から独立し、リビア連合王国（１９６３年からリビア王国）になった。東（キレナイカ）、西（トリポリタニア）、南（フェーザン）の王国を統合した。
　当初は農業国だったが、１９５５年から油田開発が順調に進捗し、６０年代にはアフリカ最大の埋蔵量を誇る産油国になった。油田の多くは東のキレナイカに集中する。
　それから１８年後、ナセル主義者のカダフィ（ムアンマル・アル=カッザーフィー）が青年将校たちを集めてクーデターをおこして政権を握った。西のトリポリタニアを代表するカダーフという大部族の出身だった。その中心都市がトリポリだ。
　カダフィは「緑の書」（グリーンブック）を発表して新国家の建設に邁進し、独裁者ではありながらも、世界の革命勢力や民衆運動を支援しながら国力を増強していくという、きわめて独自の方針を貫いた。とくに欧米に対しては頑として反抗するという態度を鮮明にした。
　そのため１９８５年に発生した西ヨーロッパの一連のテロ事件を理由に、リビアは欧米からの経済制裁を受け、翌年にはアメリカ軍の空爆にさらされた。カダフィの自宅もピンポイントで爆撃された。しかしカダフィは報復としてパンナム機を爆破し、敵対関係を譲らなかった。
　９０年代に入ると、カダフィは欧米に対する挑発的な発言を控える一方で、少しずつアフリカ諸国に接近し、なんと「アフリカ合衆国」の構想をもつようになっていった。２００９年にはアフリカ連合の総会議長になり、翌年には金本位の「ディナール」による地域通貨計画を発表した。
　これら一連のカダフィの大胆な方針に、アメリカは業を煮やしていた。リビアが中国資本や中国企業の進出をどしどし受け入れていることも気がかりである。すでに中国はリビアを足場にアフリカ投資計画の多角化を狙っていた。リビアと中国は社会主義国で、その二つが資本主義市場力をもったのではたまらない。
　リビアに中央銀行がないことにも、アメリカは苦りきっていた。当時、中央銀行がないのは世界でイラン、アフガニスタン、イラク、リビアの４カ国だけだったのだが、これらの国にはＩＭＦや世界銀行の力は及ばない。自国でソブリンファンド（国債）の運用に失敗しないかぎり、世界のグローバル経済からは独立できるからだ。
　それだけではない。迫りくるグローバリゼーションのことをアラブでは「アウラマ」と言うのだが、そのアウラマとは別の経済社会システムがアフリカを包むようになれば、これは欧米グローバリゼーションにとっては最大の敵対物なのである。
　メイはここで、イラクのサダム・フセインが２００２年に石油売買をドルではなくユーロに切り替えると発言したあとに、アメリカによるイラク戦争が仕掛けられたことを想起することを、読者に促している。

　日本が３・１１の未曾有の体験に遭遇していた２０１１年３月１７日、国連安保理はリビア空爆を決議した。カダフィは最後まで国民に抵抗を呼びかけたが、ついに無残に爆殺された。その映像はむごたらしいものではあったが、テレビは何度も放映した。
　いったい何がおこったのか。リビアに民衆革命や民主化革命がおこらなかったとは言えない。言えないものの、しかし、カダフィ政権が覆った要因にはもっと政治的な問題も絡んでいたとも見るべきだったのである。
　他方、リビアに国会がなく、ダイレクト・デモクラシーが施行されていたことにも目を致す必要がある。リビアの国民は６４０万人で、国土からすれば少なく、財政規模も岐阜県くらいである。そこで「マジレス」（基礎人民会議）という会議体がつくられ、国民の声をそこで吸い上げるというしくみを継続してきた。選挙もそのマジレスが機能した。
　これを「民主的ではない国だった」と誰が言えるだろうか。リビアはある意味ではアテネ以来の直接民主主義国家だったのである。

　「アラブの春」はチュニジア、エジプト、リビアという北アフリカの国から、アラブ諸国が密集する中東に移動していったかに見える。まさに中世のイスラム社会の燎原の火のような拡張だが、コースは逆だった。またとんでもないスピードだった。
　たしかにバーレーンにも飛び火した。２０１１年２月１４日の首都マナーマでのデモでは１０００人が逮捕された。ところがその直後、この事態を鎮圧するためにやってきたのはサウジアラビア軍とＵＡＥ（アラブ首長国連邦）の警察隊だった。
　この２国は「湾岸協力会議」（ＧＣＣ＝サウジアラビア、ＵＡＥ、オマーン、カタール、クウェート、バーレーン）に入っていて、やがては共通通貨「ハリージー」を導入したいという経済連携の約束をとっている。そのためバーレーンの“紛争”を「石油産業を守るために」という名目によって介入したのだが、実はバーレーンに親イラン政権を出現させないための先手必勝でもあった。
　イエメンでも、２０１１年１月２７日にサーレハ大統領の退陣を求める反政府デモが勃発した。首都サヌアでは１万６０００人が集まった。が、ここでもＧＣＣが動いた。政治的な罪は問わないからという条件付きで、サーレハの辞任を要請したのだ。サーレハが首を縦にふらなかったため、事態は泥沼化していった。サーレハが退陣したのは年末だった。
　そうして残されたのはイエメンの貧困だけだったように見えましたと、メイは書いている。
　オマーンへの飛び火は２０１１年２月２日だった。ただ、絶対君主制のオマーンでは、民衆の改革の要求を王家がすんなり認めた。スンニ派から分派したイバード派の国王たちの一族である。また、サウジアラビアが資金援助した。オマーンの領海にあるホムルズ海峡は世界の原油輸送の４割を通行させているのだが、そこが不安定になっては困るからだった。

　２０１１年１月２３日、サウジアラビアで労働者の一人が貧困に抗議して焼身自殺をした。
　その後、３月１１日に「怒りの日」と名付けた大規模なデモがおこった。日本ではまさに３・１１とぴったり重なったため、その日が「怒りの日」であったことはあまり知られていない。
　サウジアラビアは世界最大の石油埋蔵量を誇る。絶対君主制の国家である。サウード家が支配する。王家も国民もスンニ派が多数を占める。湾岸最大の国土をもつともに、ムスリムたちの二大聖地のメッカとメディーナが国土の中にある。そのためワッハーブ家の権威が国中にゆきとどく。
　これらはいずれもサウジアラビアの保守的な求心力になっている。なかで女性が規律に縛られ、シーア派が貧困を強いられている。
　女性が縛られているのは、たとえば女性がクルマを運転することが禁じられていることなどにあらわれる。「怒りの日」のあと、女性がクルマを運転している映像がユーチューブにアップされたときは喧々囂々となった。
　シーア派の貧困とともに、いまだに奴隷制がのこっていることや、「ビドゥーン」（「持っていない」の意味）という国籍のない者たちがいることも、社会の歪みをつくっている。このようなサウジアラビアには「アラブの春」も「民主化革命」も、まったくやってきていない。

　イラクでは、２０１１年２月２５日にバクダッドで大規模なデモがあった。数万人が徒歩でタハリール広場に集まって、「バース党反対！　マーリキ首相反対！」のシュプレヒコールを叫んだ。
　が、イラクで最も望まれているのはアメリカが用意した民主主義ではなく、イラク人自身による民主主義なのである。当然だ。
　ヨルダンはどうか。
　この国はイスラエル、パレスチナ自治区、サウジアラビア、イラク、シリアという５カ国と国境を接している。尖閣や竹島どころではない。いつも政情が安定しない。おまけに人口の４分の３がパレスチナ人でもある。イスラエルとの戦争から逃げてきた人々だ。
　そのヨルダンにも１月２１日にデモがおきた。物価とインフレと失業に対する不満がリファイー政権にぶつけられた。しかし、この運動はほとんど報道されなかった。左派による王政反対の表明が含まれていたからだった。それでもリファイー内閣は２月１日に総辞職した。
　ヨルダンの王家はハシーム家で、さかのぼればムハンマド（マホメット）の末娘ファーティマの系譜のひとつ、ハサンの末裔を自称する。ハシーム王家はタイと似て国民から親愛されている。
　そのハサンの末裔を同じく名のっているのが、モロッコのアラウィー王家である。安泰とはいえない。そうしたモロッコでも、やはり「２月２０日運動」とよばれるデモがあった。そして内閣が辞職した。では、これが民主化のための革命だったかというと、それにはほど遠い。
　モロッコは、ポリサリオ戦線という勢力が独立を宣言した「サハラ・アラブ民主共和国」をかかえ、またアラビア語ではないベルベル語を喋る先住民ベルベル人をかかえている。ベルベル人もイスラムの信仰者で、ベルベル語やベルベル文化の正当な教育を受けられるようにするべきだと主張している。当然だろう。チェンマイにいて、しばしばモロッコに材料を仕入れにいく花岡安佐枝はベルベル人の威厳と工夫が大好きで、「あそこは中世からの民が生きているんです」と言っていた。同じことをピーター・ブルックと何度も北アフリカを移動していた土取利行さんも言っていた。
　モロッコにはこうした要求がいろいろくすぶっているわけだ。けれども、王家や政府がその要求を何かひとつを受け入れれば、次々に連鎖がおこるにちがいない。それゆえ、まだモロッコはこれらすべてに慎重なのである。ベルベルを除いて、モロッコはまだ「春」にはなっていないのだ。

　その後、世界のニュースを驚かせたのがシリアだった。いまでもジッグザッグに混乱しつづけている。しかし、混乱させているのは誰なのか。何なのか。すこぶるわかりにくい。
　シリアは１９６１年からバース党が政権を握り、１９７０年にハフィーズ・アル・アサドがクーデターで大統領になった。いまのアサド大統領の父親だ。アラウィ派というイスラム少数派に属している。
　２０００年、実に２９年にわたって君臨してきたハフィーズが亡くなり、兄も交通事故で亡くなったので、次男のバッシャール・アル・アサドが大統領を継いだ。バッシャールは父アサド同様にバース党を仕切り、いまは内戦状態に突入したままにある。
　２０１１年の暮れから今年にかけて、シリアでは連続的な自爆攻撃があった。反政府勢力とアメリカは「アサド政権が仕掛けたものだ」と非難した。ちょうど取材でシリアに訪れていたメイは、これが反政府勢力によるものだということにピンときた。だいたい自爆攻撃はムスリム同胞団やアルカイダがとってきた戦法である。ところが犠牲者が出るたび、メディアは政府に責任があるかのような報道をしつづけた。
　５月２５日から翌日にかけて、シリア中部のホウラで少なくとも１０９人の犠牲者を出した虐殺事件がおきた。子供４９人、女性３４人が含まれていた。アメリカと国連はすぐにシリア政府を批判した。アサドは反政府テロによるものだと反論した。

　シリアの反政府勢力は複雑である。左派と政教分離主義者が合流したＮＣＣ（民主的変革のための全国調整委員会）、国外で活動するＳＮＣ（シリア国民評議会）、地域調整委員会、革命最高評議会、シリア革命総合委員会などがある。
　これらは入り乱れて活動しているが、関係諸国が構成する「シリアの友人」ではＳＮＣをシリアの正当な代表とする動きになっている。だが何もかもが予断を許さない。
　いったいシリアの過激な内戦はどこが仕組んでいるのか。反政府側なのか、政府側なのか、それとも第３の黒幕なのか。
　メイはこの事件が政府によるものとはどうしても思えない。ホウラは９割がスンニ派である。虐殺がおきたとき、この町は反政府勢力の支配下にあった。反政府勢力は犯行はアラウィ派のシャッビーハという暴力集団によるものだと断じている。しかし、反政府勢力が実効支配しているホウラにシャッビーハが入るのは難しい。そのほか不自然なことがいろいろある。
　おそらくこれは、反政府勢力が親アサドともくされた連中を一挙に殺害したのであって、そのうえでその罪をアサド勢力になすりつけ、これをきっかけにＮＡＴＯなどの軍事介入をよびこもうとしたものだったのではないか。メイはそのように推理した。

　ぼくには真相はまったくわからないが、アメリカがシリア内戦に介入している理由ならはっきりしている。アメリカはイランがアサド政権を支持しているのが気にいらないのだ。
　イランとシリアは国境を接しあっている。この接触地域に対して力をもっているのはヒズボラである。イランの資金援助や武器供与はヒズボラが握っている。のみならずヒズボラは反イスラエルの武装闘争をしている。アメリカはヒズボラを叩きたい。かくて、アメリカはイラン牽制のイニシアチブをとるためにも、シリア内戦に介入しているわけなのである。
　もうひとつ、理由があった。シリアのタルトゥースにはロシアの中東唯一の軍事基地がある。アサド政権を倒せば、ロシアの軍事基地を撤退させられるかもしれないのだ。
　ぼくは知らなかったのだが、ユーチューブにはシャッビーハが暴力をふるっている映像が何度も流れたらしい。ＣＮＮもこれを紹介した。しかし、メイはこれもまた事実であるかどうかも疑わしいと言う。シリアではすでにインターネット上の“自作自演”まがいのものが、いくつも流れているというのだ。アラビア語やアラブ社会に通じていれば、そのおかしな点がいくつも見つかるはずだという。

　レバノンはメイが生まれ育った国である。メイが生まれた１９７３年の３年後から、レバノンはずっと戦争状態が続いている。外から持ち込まれた戦争もあれば、イスラエルと闘った戦争もあった。
　そのレバノンでも「アラブの春」と同期するようなデモがあった。けれどもレバノンのデモは宗派ごとに決められている法律に反対するデモだった。レバノンには民法がないため、宗派ごとに規定や規約をつくっているのである。そのため、宗派の異なる二人が結婚しようとすると、どちらかが改宗しなければならない。むろん無宗教の結婚という選択肢などはない。
　このことは、大統領がマロン派、首相はスンニ派、国会議長はシーア派というふうに、政治家個人が宗派と結びつくという政教複合型の政治社会をつくりあげた。とうていぼくなどの想像力がおよばない状況だ。
　そんな国に重信メイが育ち、母の革命計画と国際手配からの逃亡をどんなふうに眺めていたのかと思うと、さまざまな気分が押し寄せてくる。いろんな気持ちがまざっていく。
　ぼくはファイルーズのエキゾチックな歌やマルセル・ハリーファなどの音楽や、さらには西洋との融合を拒否して「ジャバリ」（山より来る）を守っているレバノン伝統音楽も好きなので、今夜、「アラブの春」の正体をめぐりながらも、ついつい重信メイに国籍を与えなかったレバノンの日々がメロディックにも空想されてしまうのだ。

　ちなみに中東問題や「アラブの春」については、書き手によっていろいろな見方がとびかっている。
　今夜のぼくはメイの本書に依拠したが、ほかに田原牧の『中東民衆革命の真実』（集英社新書）、森孝一『アメリカのグローバル戦略とイスラーム世界』（明石書店）、アントワーヌ・バスブース『サウジアラビア：中東の鍵を握る王国』（集英社新書）など、いろいろ読まれるといい。それにしても３・１１と中東の「春」が同時進行していたこと、ぼくにはけっこう重くのしかかっている。

アラブ諸国マップ

 『「アラブの春」の正体：欧米とメディアに踊らされた民主化革命』
著者：重信メイ
編集：菊地悟・タカザワケンジ
装幀：緒方修一（ラーフィン・ワークショップ）
発行者：井上伸一郎
発行所：株式会社角川書店
発売元：株式会社角川グループパブリッシング
2012年 10月10日 第１刷発行
印刷所：焼印刷
製本所：BBC

【目次情報】
はじめに
第１章　北アフリカの小国、チュニジアから始まった「アラブの春」
第２章　アラブの盟主、エジプトで起こった「革命」の苦い現実
第３章　メディアによってねつ造された「アラブの春」~リビア内戦
第４章　アラビア半島へ飛び火した「アラブの春」
第５章　報じられなかった革命、違う用語にすり替えられた革命
第６章　メディアが伝えないシリアで内戦が激化する本当の事情
おわりに 

【著者情報】
重信メイ（しげのぶ・めい）
中東問題、中東メディア専門家。1973年、レバノン・ベイルート生まれ。日本赤軍のリーダー重信房子とパレスチナ人の父の娘として、無国籍のままアラブ社会で育つ。1997年、ベイルートのアメリカン大学を卒業後、同国際政治学科大学院で政治学国際関係論を専攻。2001年3月に日本国籍を取得。来日後はアラブ関連のジャーナリストとして活躍。2011年同志社大学大学院でメディア学専攻博士課程を修了。現在、ジャーナリストとしてパレスチナ問題を中心に広く講演活動を行なっている。