情報とエネルギーの人間科学

　1981年のフランスにミッテラン政権という社会党政権が誕生したことは、いまからおもえば奇蹟のようなものだった。その後、世界は90年代に向かってソ連・東欧の社会主義政権の崩壊を経験し、ヨーロッパはＥＵに向かっていくことになったからである。
　そのミッテラン政権の最高経済顧問となり、特別補佐官に就いたのが、まだ30代後半だったジャック・アタリだった。むしろアタリこそが奇蹟的人物といってもよかった。

　ぼくの一つ年上のアタリは、パリ理工科学校を首席で卒業後、フランスにはいまでもエリート養成学校がいくらもあるのだが、そのなかでも最高のエリート校である国立行政学院を出て、さらにパリ政治学院・鉱山大学校を修め、社会党に迎え入れられて経済政策を担当した。
　こんな経歴だけを持ち出すと、なんとも鼻持ちならない知的エリートの一人と見えるだろうが（むろんそういうところもあるが）、アタリが最初に書いた著作が市場主義を批判した『アンチ・エコノミクス』（1974）で、次がシャンソンの堕落と音楽商品の行方を論じた『音楽・貨幣・雑音』（1977）、それから情報社会論の先駆としての本書（1979）、さらには自律監視社会と自慰商品社会を根底から批評した『カニバリズムの秩序』（1979）だったことをおもうと、とてもとてもアタリの思想や行動が単調なエリートには収まらないことがすぐわかる。
　日本の政治家やその卵たちで、社民党や共産党を含めてこれほどの書物を書ける男は一人としていないし、それどころかアタリに匹敵するコンセプトワークなど日本の企業やベンチャーで見たこともないし、日本のシンクタンクや広告会社はそれを提案する文章すら書けないと言ってよい。

　おまけにアタリは、ヨーロッパがＥＵ体制への移行を決断してからは、1991年から３年間、欧州復興開発銀行の総裁として嘱望されてその任にあたり、苦汁も嘗めた。この失敗の経験こそアタリに必要なことだった。いまどうしているのかは知らないが、おそらくこれだけの男のこと、またぞろ何かを考えているにちがいない。

　それで本書だが、まず邦訳タイトルがおおげさになっている。原題は『言葉と道具』である。
　冒頭、今後の社会は情報を多消費する機械によってひたすら擾乱されていくだろうということ、今後はいっさいの学説には、とりわけケインズ流の国家資本主義を標榜する経済学には進歩がないだろうこと、だから今後は「生産構造の変化そのものが生産となる」だろうこと、したがって今後は「権力のための科学」ではなくて「権力についての科学」が必要だろうこと、そのためにはおそらく「比喩」や「類比」が国際社会や国内政治でかなり重視されるであろうこと（とくに生命現象との類比）、こうして今後はプロジェクトこそが政治であり外交であり経済であって、そのプロジェクトはつねに変化を伴う自己組織化を生むものとなるであろうことが、次々に予告される。
　これだけでもこれが執筆された1976年あたりの事情を配慮するとなかなか壮観だが、アタリはここから実に粘り強くプロジェクトの具体像を提案していく。それは新たな社会モデルを提出しようというもので、それを、①経済的意思決定の基準、②権力の範囲、③権力の正当性に分けつつ、かつ、外展開軸（外交性）と内展開軸（内政性）が異なっていく方向で議論しようとする。
　もちろん、この時期の提案であるので、国際状況の読みや用語の設定ではいまや時代遅れとなってしまった見方も数々あるのだが、それらを差っ引いて読むと、その先駆的な判断にはしばしば目を見張らされる。とくに情報社会の捉え方である。

　アタリが本書で採った見方で有効だとおもわれるのは、エネルギー問題と情報問題を両方欠かさないで議論しようとしているところだった。
　ここではエネルギー問題については省くけれど、アタリがどんな経済過程もエネルギーの散逸を伴わないではいられないこと、経済が情報のエントロピーによって歪みも増幅もすることをあらかじめ指摘していたことは、注目に値する。アタリは「エネルギー－情報の対」を両眼視しつづけたのである。たとえば「記憶とは情報化されたエネルギーだ」「情報のフローとストックはエネルギーと回路の総体に比例する」というふうに。

　そこで、情報問題である。
　アタリの情報論は半分当たっていて、半分は外れているか時代遅れになっている。しかし、当たっているところが格別に抜きん出ていた。それでいいのである。世の中の議論では、「はずれ」ばかりに文句をつけて、「あたり」をいちはやく理解しない評論家や実践者が罷り通っているのだが、その見方をしているかぎりは何も“編集”できない。
　本書の邦訳は1983年だったのだが、そのころ電電公社の民営化とＮＴＴの発進に伴って、ぼくは情報文化論の組み立てをいろいろ依頼されていた。ずいぶんいろいろの著作や論文を読んだものだが、本書の右に出るものは少なかった。
　とくに情報の価値を、①情報は加算的ではない、②情報は能率を組織する、③情報は測定値にかかわらず意味の相互作用をおこす、というあたりに求めたところは、なかなかのものだった。その後、ぼくが『情報と文化』（1986・ＮＴＴ出版）において、情報の特質を「多様性・同時性・選択性」をもつ「理解の関数」という点に絞り、その情報を交通させる情報経済にあっては、①情報財は相互付加性をもっている、②情報財には在庫処分がない、③情報財はパッケージを求めてメディアをまたぐたびに価値のパターンを変えていく、と述べたのも、主としてアタリの考察からの影響を多分に蒙っていた。

　アタリが本書の段階でめざした社会モデルは、一言でいえば「意味連関型相互交通社会」というものである。そこでは、言語や言説をさまざまな情報単位に転移して、不断に情報道具を再編成していくプロジェクトが産業文化の中核を占める。
　そのためアタリは、情報を「意味情報・記号情報・人格情報」に分け、ストック型からフロー型の経済システムを模索して、そこに情報が分節的にかかわる可能性を追求した。いまからみれば、これは“情報ネットワーク経済社会”の予告であったわけだが、さすがにこのモデルの細部は記述しきれてはいない。とくにホストマシンなきクライアント＝サーバ型のウェブ社会の到来は、まったく見通せなかった。
　しかし他方、これは本書よりも『カニバリズムの秩序』に詳しいのだが、そうした社会になればなるほどに、多くの商品が食人型になっていくことを指摘して、かえって情報ネットワーク経済社会の“その後”の問題を先取りしたようなところもあった。新しい経済社会の食人性（カニバリズム）は、家屋を装う商品が家屋を蝕み、健康を装う商品が健康を蝕み、心を装う商品が心を蝕んでいく危険性があると説いたのだ。だからそのような社会ではどうしても「自律監視性」が求められるだろうが、そこをどうするかが難問になると警告したのだった。

　ジャック・アタリをどう読むか、それはこれからの問題なのかもしれない。とくにＥＵの前途が誰にも読めなくなっている今日（ということはアメリカやアラブ諸国の出方もということだが）、アタリの設計図が何を意図していたのか、おそらくはもう一度、関心をよぶだろう。
　1994年、欧州復興開発銀行の総裁を退いて１年後になったアタリは、次のような見取図を書き残して下野をした。選択肢が５つあるというのだ。
　第１には、ＥＵの加盟国を現状のままにして、まずマーストリヒト条約を実現したうえで、統一通貨を早期に導入し、ヨーロッパ同盟という名の防衛体制を確立することである。第２にはＥＵを深化させないようにして、周辺諸国にＥＵ性を拡大し、巨大市場の可能性をつくることである。ただしこの選択肢はドイツの支配力を高めることになるだろうとアタリは予想する。
　第３の選択肢は、ＥＵが北アメリカと組んで大西洋経済文化圏を共有することである。このばあいは環太平洋諸国をどうするかが問われる（つまり日本の扱いだ）。もっともこのシナリオはアメリカから見れば、アメリカが“複数のヨーロッパ”を支配するのにもってこいになる。第４には、すべてのヨーロッパ諸国をほぼ平等に扱うＥＵの拡張を推進するというもので、とくに東欧諸国が重視されることになる。しかしこれにはアジアの低コスト製品からヨーロッパの弱体経済国を守るための、たとえば特恵関税が生じる可能性がある。第５には、いささか意外だが、フランス・スペイン・イタリアの南欧３国とモロッコ・アルジェリア・チュニジアのマグレブ３国による地中海連合を発足させ、ここを固めてからＥＵ統合のシナリオに向かうというものだ。
　このシナリオを見ても、アタリがその後も何かを見通して虎視眈々としていることはあきらかである。むろん、政治の舞台は政権との縁によるのだから、アタリが日アタリのいい場所に出るかどうかはまったくわからない。
　しかしそれはそれ、フランスの秀才ばかりを褒めていてもしょうがない。せめて日本にも子アタリ、場アタリくらいが登場してもいいころである。