才事記

グローバル資本主義の危機

「開かれた社会」を求めて

ジョージ・ソロス

日本経済新聞社 1999

George Soros
The Crisis of Global Capitalism - Open Society Endangered 1998
[訳]大原進

ヘッジファンドで儲けまくった投資家ソロス。
早くからランダムウォーク投資理論を
はるかに上回る成績を収めていたソロス。
一方で、慈善家・社会改革者として名を馳せるソロス。
これらのソロスは一致しているのだろうか。
再帰的相互作用性(リフレクシビティ)を含めて予測すること、
人間の判断の誤謬性(ファリビリティ)を勘定に入れること、
それを「開かれた社会」(オープン・ソサエティ)に向けて
発信管理すること、
この3つにおいて、ソロスは一致した。
そんなこと、ありうるのだろうか。

 ジョージ・ソロスはヘッジファンドで儲けまくった。早くからランダムウォーク投資理論をはるかに上回る成績を収めていた。ソロスがどんな魔法(それとも汚い手)をつかっているのか、投資家も産業界も好奇な目で見ていた。その一方で、ソロスは慈善家で、社会改革者として名を馳せていた。それを売名行為のように見る者もいた。ソロスって何者か。金の亡者か、万事を見通していたのか、ゆるぎない努力家なのか。
 最初に断っておく。ぼくはソロスの投資ビジネスの詳細をほとんど把握していない。ソロスがカール・ポパー(1059夜)の科学観やピースミール・ソーシャル・エンジニアリング(漸次的社会工学)の多大な影響をうけたことはまあまあ理解しているが、日本の識者やエコノミストたちが、ソロスの活動にどんな反応をしているのかはまったく知らない(寺島実郎や榊原英資が絶賛していることくらいは承知している)。ソロスの本およびソロスについての本は五、六冊は読んできたけれど、どの本も似たような内容だった。
 以上を断ったうえで言うのだが、ソロスの思想にはいくつかのめざましい「先見の明」があると感じた。そこには、今日では誰もが口にするようになったグローバル資本主義の限界と問題点が鮮やかに指摘されているだけでなくて、「資本」の意図と「市場」の意味について、その生態がまるで素手で掴むように直截に捉えられていた。

 ソロスが考えていることや実現したかったことは、「大いに儲ける」、かつ「社会に貢献する」という二つだ。二つとも成功した。やたらにスケールの大きい国際的スキームや慈善事業を組み立て、かつ、自分の考え方をつねに披瀝しようとしてきた。ソロスは新たな世界観とプログラムというものを提出したかったのだ。
 その世界観は、ソロスが投資理論と投資活動に費やした手間からするとかなりシンプルだ。シンプルであるのは素手と直観に頼りすぎているからだが、ソロスの本を読んでいると、これからの二一世紀の世の中でソロスのレベルに届いていない世界観など、そもそも失格なのではないかという気にさせられる。そのことを金満家たちも、そこいらの社会思想家たちも、訳知りのビジネスマンたちも、財政政策や景気対策をする政治家たちも認めたほうがいいと思えてくる。むろん眉に唾をつけたくなることもある。投資で大儲けをしたソロスが、なぜ同時に「開かれた社会」(グローバル・オープン・ソサエティ)の改革者になろうとしたのか、そこそこなれたのかということだ。たんなる奇特家なのか。しかし、どうもそうではないようだ。
 ソロスは資本主義が自慢する“合理性”には、必ずや「ゆらぎ」「欠陥」「誤謬」「たまたま」が巣くっていることを、「負はフィードバックする」という視点をもって掴まえている。この思考方法を持ちえたことが、ソロスのソロスたるゆえんだった。今夜はそのことを大掴みに書いてみようと思う。

 ソロスは一九五六年にアメリカに移住したころから、一方ではヘッジファンドの担い手として、他方では社会哲学の構想者としてスタートしていて、七〇年代の初期までには早くもその両者の統合を組み立てていたようである。いまでは、ソロスが早くから「市場原理主義」(market fundamentalism)や「新自由主義」(neoliberalism)に反旗をひるがえしていたことは、よく知られている。
 とはいえソロスは、新自由主義の思想権化ともくされるミルトン・フリードマン(夜)らのシカゴ学派の理論を正面から検討して、これを批判していくというようなことを一度もしていない。本人が自慢して「確率論を駆使したランダムウォーク理論よりもずっと有効な投資方法を掌中にした」と言っているわりには、そのランダムウォーク理論(たまたま理論)の批判もしていない。ソロスは他人の理論とはまったく無縁に(カール・ポパーの理論だけはべつとして)、自分の確信だけにもとづいて市場原理主義や新自由主義の幻想を打倒してきた男なのだ。
 ソロスは周囲を見回してあれこれ理論的配慮をするような理論家ではなく、(本人はそう願うかもしれないが)学問的なリーダーになりうるような力をほとんど発揮してこなかった。それなのに、一人よがりかもしれないような独自の確信が、その思想とビジネスをみごとに同時に押し上げていった。その確信は、何段階かの組み立てによっている。
 キーワードは①「開かれた社会」、②「リフレクシビティ」、③「誤謬性」、の三つだ。これらが「負はフィードバックする」という一点でぶすりと串刺しされている。このようにみなしたうえで、ソロスは三段階にわたってその考え方を積み上げていった。

 【1】ソロスの大前提にあたる第一段階は「市場メカニズムには根本的な欠陥がある」と「ノンマーケット・セクター(非市場部門)にも大きな欠陥がある」というものだ。
 もう少し詳しくいえば、①市場は骨の髄まで不安定なもので、需要と供給のバランスを求めて均衡点に向かっていることなどめったにない。②だからそこにはアダム・スミスの言う「見えざる手」がうまくはたらいて最適性をもたらす、などということもない(だからこそ暴落も恐慌もおこる)。③市場はたしかに歴史上最も効率的なメカニズムをつくった社会システムではあるけれど、そのことと政治やノンマーケット・セクターがもたらすコントロールとは、度しがたくズレあっている。④それゆえ市場も社会も、自身で自身の欠陥を癒せない、というふうになる。
 ソロスは早くから、「市場原理主義がどんな全体主義的イデオロギーよりも脅威になるだろう」とも、「市場原理主義イデオロギーはビジネスや経済学の領域をはるかにこえる分野まで侵食し、社会的に破壊的かつ堕落的な影響を及ぼすだろう」とも“予言”していた。ここにはすでに「誤謬性」という考え方が反映していた。誤謬性というのはファリビリティ(fallibility)のことで、社会のシステムにも人間の判断にも必ずやファリビリティがまじっていて、それなのに社会も人間もその欠陥や欠点や弱点を含んだまま進行しているということを言っている。

 【2】第二段階は、この第一段階の認識を社会経済に向けて発展させたもので、既存の経済理論に文句をつける。とくに経済学やエコノミストが、市場の本質をとりちがえて、民主主義と資本主義が手を携えて発展すると考えすぎていることを警告する。
 市場で表現される個人の意思決定と政治面で表現される集団的意思決定とのあいだには、おそろしいほどの不均衡がある。そのため、サッチャリズムやレーガノミクスや小泉改革がまさにそうだったのだが、市場原理主義が政治に絡まると、当座はどうであれ、その後の世の中にいちじるしい禍根をのこす。先進諸国と金融界がリーマン・ショックをピークに雪崩を打つように倒壊した政治的金融主義の傷痕から、いまなおなかなか脱せないままにあるのは、そのせいだ。
 ソロスが第二段階で主張したことは、次の三点だ。①経済価値と社会価値はなかなか合致するものではない、②資本、とりわけ金融資本は特権的なもので、他のどんな生産要素より儲かるところへ移動する、③市場は資本の動向と商品の動向を分離する。
 多くの経済理論は、市場参加者の価値観と選好を所与のものとする。そのため価格メカニズムが需要と供給の曲線の交差によってほどよく決まっていくというふうについつい見がちになる。ソロスからすると、そんなことはない。仮にそのようなことがときどきおこるからといって、それが社会の価値観の何かをあらわしているなどということは、あまりない。まして価格メカニズムがほどよく決まっていくということのほうが稀なのである。そんなことはタンザニアとウズベキスタンとサンチャゴの生活用品の価格をくらべてみれば、すぐわかる。
 一方、資本はどんな生産要素よりも移動性が高い。とりわけ金融資本は直接投資よりもずっと移動性が激しい。すぐに儲かるところに移っていく。そこで各国は、その移動先をそれぞれの事情に応じた経済繁栄の先駆けやベンチマークとして引き寄せようとする。そのため各国に出向く金融機関やコングロマリット(多国籍企業グループ)に次から次へと資本が蓄積され、その蓄積のプロセスを金融市場が恣意的にコントロールするという「独占」がおこる。
 このような状況下では、グローバル経済はグローバル社会と同一歩調をとってはいない。いや、とれないままにある。なぜなら政治・経済・文化の基盤はかつてもいまも、それぞれ個々の国民国家(ネーション・ステート)の上にあるからだ。だから各国の社会と経済のあいだで歩みと歪みの著しいズレがおこっていく。その各国間のズレや歪みを調整するのは、当該国の経済政策とIMFや国連などの国際機関であるはずだが、とうてい調整しきれるものではない。
 他方、金融市場はそんな事情におかまいなく、いつでも、こうした国家の混乱や国際機関の歩みと歪みをこえて、行きたいところへさっさと移動する。つまりは経済の本質は各国の政治や社会の動向とはほぼ無縁に動くのだ。有名な話だが、ソロスがタイ・バーツやロシア・ルーブルの混乱を予測して“暗躍”したかのように思われているのも、このすばやい移動性を先駆したからだった。

 資本と市場は勝手なふるまいをする。勝手だからこそ、市場において経営と商品の自由競争が許容されているわけで、それが市場のおもしろさになっている。企業の基本的活力源にもなっている。消費者もそれによって高くたって品質のいい贅沢ができたり、ジャンクな安い買い物ができたと言って、大喜びする。だから、この自由競争を否定しないかぎりは、勝手なふるまいは収まらない。
 それなら、自由市場を否定したらどうなるかといえば、それがソ連をはじめとした社会主義諸国が「計画経済」や「統制経済」の名のもとにやってきたことだったわけだけれど、ご覧のとおり失敗した。いまやロシアも中国も自由資本主義市場の大幅な導入で、大胆な旋回をしつつある。先ごろは北朝鮮も、そうなった。
 このままいけば、おそらく資本主義に代わる経済システムは当分生まれそうもない。カール・ポランニーは「経済は社会に埋め込まれるべきだ」と言うのだが、そして、それはまったくそのとおりなのだが、残念ながら資本主義市場だけは社会から極端に突出してしまったのだ。
 そこで、このように突出した経済システムをどうにか管理・監督・規制するために、ケインズこのかた経済システムの研究と予測と誘導とが試みられるようになってきた。その行き着く先のひとつがフリードマンらの新自由主義であり、金融工学だった。しかしだからといってとソロスは警告するのだが、そこに資本と商品の流れを連携的にあらわすインディケータなどはいつまでたっても見当たらないと思うべきなのである。そんなことを科学的に予測することは不可能だと思うべきなのだ。資本は資本の一元性を好み、商品は商品の多様性を好む。
 経済と社会はこの不幸な関係をいつまでも続けていていいかといえば、むろんそんなことはない。ということで、第三段階でソロスがいよいよ強調するのが、カール・ポパーの『開かれた社会とその敵』(未來社)の考え方と、そこからソロスが導き出して中心に据えた「リフレクシビティ」(reflexivity)というコンセプトになっていく。

 【3】ポパーが提案した「開かれた社会」(open society)は、もともとはファシズムが「閉じられた社会」をめざしたことに対する反撃の狼煙として提唱したもので、のちにはもっと柔らかい「社会の改良に向かって開かれている社会」という意味に広がった。ソロスはこれを理念にまで高め、やがて「グローバル・オープン・ソサエティ」を唱えて、その財団までつくった。
 リフレクシビティのほうは、これまで「再帰性」とか「相互作用性」とか、ときに「相互干渉」などと訳されてきたので、ややわかりにくいかもしれないが、一言でいえば、再帰的相互性ということだ。システムにはそこに関与した者の認知バイアスがかかる、また関与した者の思考にはシステムからの影響が免れない。だからそこに再帰的相互性がおこる。
 システムとその帰属者は両者ともに織りこまれた関係にあるものなのだから、そこをシステム(たとえば市場や政府や企業)とユーザー(たとえば投資者や経営者や消費者)を分けすぎたままに、システムの自立性だけを強調するのはおかしかったのである。
 システムとユーザーはつながっている。つながっているだけではなく、「ゆらぎ」「誤謬」「負」をかかえたまま、全体と部分が、領域と参加者が、制度と実態が、互いで互いをハウリングしあっている。そこにはフィードバック・ループがはたらいている。それがリフレクシビティという言葉があらわしたがっている意味なのである。
 いったんシステムの内から外に出た情報が、どこかでシステムの中に再帰し、その再帰した情報が外の観測者に影響を与えているわけなのだ。それが複雑にくりかえされている。ソロスはそこに何かの“真実”と“正体”を見た。たんに「インタラクティビティ」(相互作用)と言わずに、あえて「リフレクシビティ」と言ったのは、この再帰的で相互干渉的な意味合いを含ませたためだったろう。

 リフレクシビティがどのように金融市場や投資家をゆさぶるのかといえば、一般に、金融市場の参加者たちはつねに市場価格の動きを予測しようとする。むろんある程度の予測はできる。観測可能なことはいくらもある。けれども、その予測に参加者のバイアスが投入されていくことを予測することは難しい。
 それでもバイアスをバイアスとして見定めたいのなら、バイアスに汚染されていない何かの他の変数が必要になる。そのため一般の投資理論やエコノミストたちは、この変数を長らくファンダメンタルズ(財務的基本要素)に求めるようにしてきた。
 話をややこしくしないために株式市場に限ると、企業はBS(貸借対照表)とPL(損益計算書)で財務の是非を見る。企業はそれにもとづいて借入れをしたり、配当を払ったりする。それゆえ市場価格は、これらのファンダメンタルズに関しての支配的な期待値をあらわすはずである。ソロスはこの見方にすでに限界があると見ているが、少なくともここまでは、参加者のバイアスを推量するにはまあまあの出発点になる。もし、均衡というものがあるとすれば、この時点での参加者の見方とファンダメンタルズが一致したときだけなのだ。
 しかし、投資者にとって重大なのは将来のファンダメンタルズだけなのである。株価が反映しているはずのファンダメンタルズは前年度のバランスシートや収益や配当ではなく、将来の収益・配当・資産価値の動向などだ。これは所与のものではない。したがって、それらは「知識の対象」ではなく「推測の対象」である。
 ここにおいて、将来のことがらがそれがおきる時点で、その前におこなわれた推測によって影響(再帰的ハウリング)をうけてしまうということになる。「将来を織りこむ」ということには、いくつものフィードバック・バイアスがかかるのだ。そのためその推測が株価にあらわれ、その株価がファンダメンタルズに影響をあたえるというふうになっていく。

 ソロスはこのような事態の例として、『ソロスの錬金術』(総合法令出版)のなかでは一九六〇年代末のコングロマリット・ブームがクラッシュしたときの抵当信託の例をあげている。ヤバイ連鎖は次のようにおこる。
 ①初期に抵当信託に対する過剰評価がおこる。②次にそれによる価格高騰に引きずられて新株発行をする。③それが過剰評価を正当化したと思ってしまう。④しかしこれに追随した投資家たちにはすでに儲ける機会が縮減してしまっている。⑤以上がだんだん重なっていく。⑥それでどうなるかというと、広範な連鎖的倒産がおこっていく。
 これはリフレクシビティがはたらかなくなった不幸な連鎖の例である。ここには「資産効果」というさらに厄介な計測しがたいファクターが加わって、不幸をもっと悲劇的なものにする。
 リフレクシビティの機能不全は、周知のごとくサブプライム・ローンに端を発したアメリカ金融界の大失態にまで受け継がれていった。いまさら説明するまでもないだろうが、ソロスは『世界秩序の崩壊』(ランダムハウス講談社)では、住宅産業に対する投機のしくみのすべてが短期回路に集約されすぎた「資産効果」の計りまちがいとして露呈したと分析した。アメリカの不幸な中産階層は、トレーダーたちの「資産効果」についてのマジカルな説明に騙されたのである。むろん日本にもこんなことはしょっちゅうおこっているけれど、幸か不幸か、それが大量きわまりないデリバティブ(金融派生商品)として売り出されたことはなかった。

 経済史に詳しい者なら、ちょっと疑問がわくかもしれない。産業革命の拡張と産業資本の集中がおこった十九世紀の時代から資本主義もグローバルであったはずだろうに、それが最近になってからなぜ急激に「暴走する市場原理主義」や「マッド・マネー資本主義」のほうに向かっていったのか。もともと十九世紀後半から二十世紀前半に広がった資本主義にも、そういう傾向があったのではないのかという疑問だ。
 もっともな疑問だが、これについてソロスは、かつては次のようなストッパーが利いていたからだったと考えた。①帝国主義列強が鎬をけずりあっていて、資本の国際移動が制限されていた。②金という単一の国際通貨が君臨していた。③金融界にも企業間にも、ある種の信条と倫理観が共有されていた。
 それなら、この“幸福”な時代はなぜ続かなかったのか。ストッパーが壊れたのだ。壊れたのは第一次世界大戦のときだった。ヨーロッパ列強が戦争にあけくれて、軍事が資本を完全に制圧したからだ。そこに③の「信条の腐敗」も加わり、壊れたストッパーを修繕できなかった。それがそのまま一九二九年の世界恐慌に及び、さらに第二次大戦の終戦直後まで続いた。
 ここまでは詳しい説明はいらないだろう。説明はいらないだろうが、ソロスにとってはこのことが生涯にとっての大きな出来事になる。そのことを言っておく。

 ソロスは、世界恐慌の激震が走った一九三〇年、ハンガリーのブダペストに生まれていた。すでにヨーロッパは歪みきっていた。ドイツは戦争賠償金とマルクの暴落に喘ぎ、それらを救済できる政治メシアとしてヒトラーが登場していた。
 ソロス十四歳のとき、そのナチスによるハンガリー侵攻がおこった。この年ハンガリーでは六万人のユダヤ人が死んだ(ヨーロッパ全体で四〇万人)。ぼくが生まれた直後の一九四四年の三月のことである。
 少年ソロスは呆然としたまま逃げまわっていたようだ。ちょうどこのとき、壊れきったストッパーをなんとか繕うために、大西洋の海の向こうでひそかに組み上げられたスキームが出現した。一九四四年七月にニューハンプシャー州ブレトン・ウッズ会議で、新たな設立の組み立てが決議されたIMF(国際通貨基金)と世界銀行による「ブレトン・ウッズ体制」だ。この符牒はまことに象徴的だ。おそらくソロスの思想はこのときに宿命的に始まっていたのだと思われる。
 ブレトン・ウッズ体制は、大恐慌後のブロック経済によって世界の貿易経済が縮小したことをたてなおすとともに、国際通貨システムの秩序の回復をはかるべく為替レートを安定させ、貿易障害となっていた経常取引による為替規制を取り払う役目を担うものだった。こうして一応は、戦前までの「保護・差別・双務主義」は「自由・無差別・多角主義」に移行した。
 IMFは、加盟国の国際収支上の不均衡(つまり外貨準備不足)を補填する融資をおこなうことによって、当初はめざましいバランス装置として機能した。しかし、問題はこのあとにおこっていく。
 この体制は、いまだ固定相場制のもとでのドルと金の価値を強固に結びつけるものだったのだ。金一オンス=三五米ドルの、つまりは“金=ドル本位制”なのである。だからこのアメリカ中心の“金=ドル本位制”が機能しているあいだは、また国際経済がアメリカの独走とソ連の抑制を是とするかぎりはそれでもよかったのだが(つまり二極体制の一方に加担しているかぎりはいいのだが)、しだいにドルの実質価値が低下していくと、おかしくなった。とりわけ、ベトナム戦争の戦費拡大によってアメリカの財政収支がいちじるしく悪化すると、ドルの信認はどんどん下がりはじめた。
 これが限界だった。なんとかこれに歯止めをかけようとしたのが、いわゆる「ニクソン・ショック」(ドル・ショック)である。一九七一年八月、ニクソンはフリードマンの進言を受けてドルと金との交換を停止してしまった。かくて世界の主要国はいっせいに「変動相場制」に移動した。ブレトン・ウッズ体制はあっけなく崩れた。
 それならIMFが世界の通貨安定を支えるという役割も終わってよかったわけである。ところが直後に二度にわたっての「オイル・ショック」(石油危機)がおきたため、非産油諸国の経済状況が急激に悪化した。IMFはそのまま融資機関としての役割をずるずると拡大させてしまい、八〇年代にはラテンアメリカ諸国の債務危機に出動、九〇年代には一二三二夜の『反米大陸』(集英社新書)でもふれたように、構造調整融資の名目のもと、アメリカの南米コントロールのための介入などが巧妙にも執行されていったのだった。またしてもフリードマンの進言によっていた。
 それでどうなったのか。さまざまな国の資本収支危機が露呈して、その一方で、各国の「経済の自由化」「市場の自由化」がIMFプログラムの執行によって拍車をかけられた。あきらかに過剰な勇み足か、失敗である。
 IMFは国際調整をいつまでも謳い文句としながらも、リフレクシビティを発揮することなく、まして、そこにファリビリティ(誤謬性)を認める視点をもつ者も少ないままに、金融工学的乗り越えに軌道転換していった。ソロスはそうしなかった。ソロスはファリビリティを含ませた投資計画によって、事態を乗り越えた。その計画にはIMFや世銀の失敗は織りこみずみだったのだ。

 IMFはソロスの最大の友であって、最大の敵だったろう。目を覆うばかりのIMFの失敗に、ソロスは新スキームを提案してセーフティネットづくりに資金を供する用意があることを申し出たことがあった。一九九二年のことだ。IMFも世銀も見向きもしなかった。
 ソロスは独自の財団を設けたり、トービン税に代わる課税制度を提案したりした。トービン税はノーベル経済学賞のジェームズ・トービンが案出した国際通貨取引への課税だが、ソロス税は金融取引への課税案である。たちまち金融界が反対し、ソロスは孤立した。
 堪忍袋の緒が切れたソロスが最後に袋の中から持ち出したのは、IMFがSDR(特別引き出し権)を配分して、富める国が自国に配分されたSDRを国際協力のために“贈与”するというスキームだった。革新的なアイディアを加えた。SDRが利付き資産であることに着目し、そこから国際援助資金を金融市場とはべつに創出するというものだ。
 詳細は省くけれど、このSDR贈与スキームには、①贈与メニューの設定委員会とドナーの贈り先とを切り離す、②贈与適確プログラムは保健・教育・デジタルデバイド・司法改革などに絞る、③貧困対策は除外する、④こうした社会投資のための取引所を創設する、⑤以上の組み合わせのためのマッチングにはマイクロクレジットを使う、といったかなり斬新な提案が含まれていた。
 ぼくはこの提案を知ったとき、やはりソロスは只者ではないと感じたものだ。贈与こそはモースやポランニーが未来に積み残した唯一の「経済を社会に埋めこむための可能性」であったのである。

 では最後に、ソロスがその思想の骨格の大半を依拠したカール・ポパー(一九〇二~一九九四)の考え方について、手短かに説明しておく。
 ポパーはウィーン大学で数学や理論物理学を修め、いったんはマルクス主義に関心をもったのだが、革命の大義のために人命を犠牲にするという思想に嫌悪を感じて、そこから脱するうちに、経験科学の本質を研究するようになった。ポパーが考えたことは、①経験にもとづいた言述とそうではないものを区別する、②そのためには「境界設定」(分界化demarcation)を必要とする、③それにはいったん「反証可能性」を確立することが重要になるだろう、ということだった。
 ふつう、経験科学では時空の一般的な領域を設定してさまざまな現象を点検しているのだから、そこに厳密な検証(verify)をもちこむのは限界があるという見方をとる。これに対して、ただ一個の反例によっても反証がありうるという議論が、数理哲学者のイムレ・ラカトシュらによってされていた。これを反証主義(falsificationism)というのだが、理論と観察のディマーケーションが任意になりすぎていた。
 そこでポパーはたんなる反証主義を超えて、そこに「理論と観察を分離させない見方」をもちこんだ。このポパーの見方をソロスは(ソロスだけではなくてポパーの理解者の大半は)、「検証と反証には非対称性がある」というふうに理解した。検証と反証は一緒くたにすべきではなかったのである。そのかわり、そこにリフレクシビティやファリビリティの要素を組みこめば、ひょっとするとその非対称性こそが動きだして、新たな価値を生むかもしれなかった。
 ソロスは、この考え方に自信をもち、その実践に邁進した。こう言っている。「私は自分の投資の基礎となる仮説を築きあげたかった。その仮説は、一般にうけいれられるものとできるだけ違っていたほうがよかった」。
 ソロスは仮説の大きさがもつ特色に惹かれた。そして、世の中に流布する仮説との違いが大きければ大きいほど、利益の潜在的可能性が大きいはずだと確信した。もしそういう違いがないのなら、たとえ投資家であろうとも、売買持ち高のポジションをとってもしょうがないと判断したのだ。これは、ポパーが「検証が厳しければ厳しいほど、それに耐える仮説の価値は大きくなっていく」と言っていることをソロスふうに拡大解釈して、その原理をぴったり対応させたものだった。
 やがてソロスはこのようなポパーの哲学を、①特定の初期状況、②特定の最終状況、③仮説的な特性の普遍化、という三つのプロセスに置き換えた。③が重要だ。初期状況と最終状況の確認は市場を観察していれば、誰にもできるかもしれない。しかし、そこにリフレクシビティやファリビリティが介在しているだろうことを予測するには、③の「仮説特性の拡張」がなければ組み立てにはならない。ソロスはそこを徹しさえすれば、いつもディマーケーションにもとづいた検証と反証のシナリオの組み合わせが読めると考えたのである。
 さあ、これで何がおこったのか。投資プロセスに「アブダクション」(仮説形成)が関与することになったわけだ。

 このへんで今夜は店仕舞いだ。うまく説明できなかったようにも、大事なところだけは説明したようにも思う。いくつかの印象を補っておく。
 かつてぼくが初めてソロスを読んだとき、あれっ、これは何かに似ているぞと感じたことがあった。それは、たとえばザメンホフ(958夜)がエスペラントを創出したこと、またたとえばエドワード・ローレンツがカオス理論の端緒を開いたことだった。あるいはマンデルブロがフラクタル幾何学を、ルネ・トムがカタストロフィ理論を組み上げたことだ。これらは何に役立つのか、当初はまったく見当がつかなかったものばかりで、実際にもこの手のもので(エスペラントのように)たいして広がらなかったものも少なくない。
 ところがジョージ・ソロスは、このようなものに似たもの(とぼくが感じたもの)を、なんだか圧倒的な勢いで社会改良型ビジネス・スキームにしてしまったのだ。
 ただぼく自身はどんなビジネススキルにもまったく疎いので、このように感じた印象がいったい何を示しているのか、どの程度妥当なものなのか、長らく見当がつかなかった。そのうち、社会がやたらに変なことを気にするようになってきた。みんなが「リスク」を持ち出したのである。そして、それをリスクヘッジによって避けようとしていった。また、どんなものにも、どんなことにも、やたらに賞味期限を付けるようになった。これは変だぞと感じた。
 リスクにはさまざまなものがある。内乱やテロによるリスク、為替移動や金利変動によるリスク、不買運動や消費者運動によるリスク、原発事故やウイルス流行によるリスク、大気汚染や水質悪化によるリスク、結婚した相手から受けるリスク(タイガー・ウッズは大変だったろう)。何であれ、どんなこともかなりのリスクになりうるのだ。
 ところがこれらを、世の中はこぞって“計算”できるようにした。そんなにすべてのリスクを計算して、それをリスクヘッジする社会をつくろうとしたら、いったいどうなるのか。ここにおいて、ぼくはソロスの発想のほうにちょっとした軍配を上げる気になったのだ。
 ソロスがいったい何を掴んだのかといえば、①社会と経済にはズレがおこる、②どんな人間も誤解をしていることがある、③システムとユーザーとのあいだにはハウリングとそこから生じるバイアスがかかる、④閉じた社会に対してはつねに開かれた視座を導入するしかない、⑤以上のことを「人間の想像力のためのアブダクティブな仮説」として確信しつづける、こういうことになるだろう。
 ソロス自身はこう言っている。「科学においては仮説の価値は掴みどころがないかもしれない。ところが金融市場においては、それがもたらす利益によって即座に計算することができるのである。それが一般にうけいれられるようになるだけで、仮説が利益をもたらすのだ。そこには当然に欠陥がある。しかし、その欠陥がどこにあるかが見えさえすれば、その可能性のある仮説にこそ、私は大きな投資をすることを好んできたのである。カール・ポパーから学んだことはそのことだった」。

【参考情報】
(1)ソロスが14歳だった1944年、ブダペストでは6万人のユダヤ人が虐殺された。ナチス当局はブダペストのユダヤ人協会に強制連行の命令書を配布する役目を押し付けた。協会はそれを子供たちに押し付けた。その役目をやった子供の一人がソロスだった。ソロス自身はいまなお誕生日さえあかさないのだが、ユダヤ人だったようだ。György Schwartzデュードウ・ショロッシュが本名である。ともかくも、ソロスは自分の正体を隠さなければ、生きていけなかったようだ。1947年の秋、スイスのベルンに逃れ、ついでイギリスに入ってロンドン・スクール・オブ・エコノミクスに入学した。この大学にハロルド・ラスキとフリードリヒ・ハイエクと、そしてカール・ポパーが教えていたのである。

(2)1956年、ソロスは資金5000ドルを手にしてニューヨークに向かい、メイヤー証券に就職、やがてアナリストとしてヨーロッパ証券についてアメリカの金融機関に助言するようになった。その後、ワーサム証券に移り、60年代に入ると自身の投資活動を始めた。ドイツの保険会社の証券に目をつけたのだが、折からのケネディがとった利子平衡税によって、海外証券を自由に購入することを阻まれた。このとき、ソロスは『認識の重荷』と題する論文にとりくみ、これをポパーに送るのである。この論文には、その後のソロスの思想のほとんどの骨格があらわれている。当時のソロスについて、のちに共同経営者になったエドガー・アステアは「頭がよく、自信家で、そして極端な秘密主義者だった」と言っている。

(3)ソロスは1969年に独自のヘッジファンドを開発し、1973年に投資会社をおこした。これがのちの「クォンタム・ファンド社」である。世界中を席巻した。1992年9月16日のブラック・ウェンズデーで100億ドルのポンドを空売りして、11億ドルを儲けて“大英銀行を破産させた男”と呼ばれた話、1997年のアジア・メルトダウンでは「経済的戦犯」呼ばわりされた話など、そうしたソロスの“業績”についてはいろいろな本に当たられたい。

(4)ソロスはどんな人物だったのだろうか。ここではソロスの信条を示す友人の言葉を紹介しておく。「ソロスは自分の努力を抽象化すること、それを定義することに集中した男だった」。なるほど、なるほど。ソロス自身はこう書いている。「私は自己の存在というものを意識したときから、自己を理解することに激しい情熱を燃やし続けてきた。そして、自分自身を理解することこそ最大の課題で、最大の利益目標であると確信するようになった」。

(5)ソロスの著作はあらかた上記に紹介した。ソロスについての本とともに版元を記しておく。『ソロスの錬金術』(総合法令)、ソロス『ジョージ・ソロス』(七賢出版)、ソロス『グローバル・オープン・ソサエティ』(ダイヤモンド社)、『ソロスの資本主義改革論』(日本経済新聞社)、『ソロスは警告する』第1弾・第2弾(講談社)、『ブッシュへの宣戦布告』(ダイヤモンド社)、『世界秩序の崩壊』(ランダムハウス講談社)、ロバート・スレイター『ソロス』(早川書房)、青柳孝直『ソロスとギャン』(総合法令)など。

(6)ポパーのものは、『開かれた社会とその敵』第1部・第2部(未来社)、『科学的発見の論理』『推測と反駁』(法政大学出版局)など、いずれもかなり難解な思索が展開されている。マルクス主義とも論理実証主義とも対決をしているので、容易にはその全貌を短評できない。フランクフルト学派やトマス・クーンとの論争も熾烈だった。ぼくは早くに「ディマケーション」(境界設定、分界)に影響されたので、そのあたりのことをいずれ書きたいとは思っている。しかし、かなりの偏屈だと思う。

(7)本書の訳者の大原進は、日本経済新聞のワシントン特派員などを務めたジャーナリストで、「英文日経」の編集長、日経アメリカの社長でもあった。その後、北陸大学客員教授、東北文化学園大学教授になり、本書のほかにウォルフレンの『なぜ日本人は日本を愛せないのか』(毎日新聞社)などの翻訳、『クリントンの米国経済』などの著書をものした。翻訳はうまい。