マッド・マネー

　いつまでたっても日本の経済の調子は悪いようだ。日本航空の破綻やトヨタのリコール問題のせいだけではない。いろいろおかしい。

　３月７日の朝日新聞朝刊１面には「悪夢２０ＸＸ年日本破綻」として、２０ＸＸ年のある週末の夜、首相官邸の緊急記者会見で、首相が「国民の皆様、深刻なお話を申し上げなければなりません。日本の財政は破綻の危機です。本日、国際通貨基金（ＩＭＦ）に緊急支援を要請し、関係国と協議に入りました」と沈痛な発表をした云々、という悪夢の未来シナリオがまことしやかに“予想”されていた。
朝日が１面にこういう予想シナリオを載せるとは異例だが、財政破綻による「日本倒産」だけが“予想される悪夢”ではなく、実は日本社会はいろいろの場面で軋んでしまったままなのだ。複雑骨折もしている。
なぜそんなふうになったのか。すでにこの１０年のトヨタをめぐっていろいろの批判的議論が出ているようだが、これは、企業が重視すべき「価値」や「意味」の維持や創出に耐えられなくなって、ひたすら成長や成績の数字をあげることに奔走しすぎたからだった。

　どこかから、おかしくなったのだ。それについては私事ながら、ぼくなりに思い当たることがある。
ちょうどホリエモンや村上君が日の出の勢いを見せていた時期、経団連から呼ばれてそうした威勢のいい若手経営者たち（楽天とかサイバードとか）の会合の仕切りを頼まれたことがあった。座長はトヨタ会長を終えた奥田碩理事長だったのだが、それがひどかった。何がひどかったって、奥田さんがひどかったのだ。かれらの売上や利益にしか関心を示さない。かれらの事業意図や発想のおもしろさや危うさなどは、意に介さない。ひたすら数字なのである。
その日からおよそ１０年前のこと、トヨタの張富士夫さんがアメリカ社長から帰ってきて、「あまりに疲れたのでしばらく日本のことを勉強したい」と言って、ある人物を介してぼくがしばらくお相手をすることになったのだが、そのときの張さんはすばらしかった。アメリカに勝つ思考ではなく、日本に必要な思考をしばらく考えたいというのだ。それからしばらくして張さんがトヨタ社長に抜擢されて、この密会は中断したのだが、そのときの印象と奥田さんの印象は、同じトヨタのトップを占める者とは思えなかったのだ。トヨタはおそらく張さん以降、売上至上主義に転じてしまったのだろう。
まあ、問題はトヨタにばかりに出ているわけではないのだが、ことほどさように、わが国の企業社会もどこかでかなり歪んでしまったのである。

　日本の経済社会が軋み、複雑に骨折してしまったとしたら、それはいつごろからなのかというと、これまでの大方の見方は、バブル崩壊後の「失われた１０年」の怠慢からいまだ立ち直れないで、そのまま世界金融同時危機に見舞われたからだと見ている観測が多かった。
が、ちょっと待った。これはおかしい。バブルを生んだ以前から軌道がまちがっていた。『日本力』（ＰＡＲＣＯ出版）の対談相手になってもらったエバレット・ブラウンは「日本が太陽暦を導入したころからまちがってま～す」と言っていたが（微笑）、そうでもあろうがそれはともかく、かなり以前からの病巣が日本という身体を蝕んでいることはたしかだ。
それでもなんとか病気の症例を最近の経済社会の軋みにだけ絞ってみると、それでどうなのかいえば、おそらくは１９８８年に、ＢＩＳ規制を日本が受け入れたときには歪みがはっきり始まっていた。もうすこし詳しくいえば、このＢＩＳ規制の前後３年間に劇的な事態の進行があって、このあたりでウィルスに感染していた体に病巣が膨らんできた。

　少し時計の針を戻して思いおこしてもらうといいが、１９８７年１０月がブラックマンデーである。これで「市場への過剰な介入を控える」という太鼓が高鳴り、「規制緩和の掛け声」がとびかった。
ついで翌年、バーゼルのＢＩＳ（国際決済銀行）傘下の銀行監督委員会が、銀行の資産（融資残高）に対して適正な自己資本率をもつことを要請した。総資産の８パーセントの自己資本をもつことが求められた。日本は合意した。いわゆるバーゼル合意だ。
直後、ベルリンの壁が崩壊し（1989）、ドイツは統一され、ＥＣ加盟の日程に組みこまれたが、東欧諸国は“西欧化”には引きこまれなかった。同時に第三世界がＧＡＴＴのウルグアイ・ラウンド交渉に巻きこまれ、急速に蔓延しつつあった市場原理的イデオロギーの波濤をかぶることになった。
このときすでに単一の世界市場（≒グローバル・キャピタリズム）によって世界を制しようというプロジェクトが、こうして着々と仕組まれていた。それを感知したフランシス・フクヤマは早まって『歴史の終焉』を書き、「世界史は、西洋民主主義と欧米資本主義の勝利を告げて終わった」とぶちあげた。
しかし、事態はまだ大いに紆余曲折していたのである。バーゼル合意の自己資本率の算定は不正確で、９６年のＢＩＳ第二次規制まで先送りされた。アジアがどうなるかも、そのころはまだ皆目見当がつかなかった。それなのに、市場原理主義はすでに勇躍跋扈し、もはや引き戻せないほどの勢いを見せはじめたのだ。

　何がおこったのか。
第１にはＩＴ技術の進展と金融市場の機能とがあまりにも急速に結びついた。第２にそのため、国際金融ビジネスの規模が格段に拡張された。第３に、銀行がすっかり変質してしまった。ぼくが知っている銀行は街のどこにも見当たらなくなった。商業銀行は投資銀行化し、自己勘定取引（proprietary trading）になだれこんで、自分の資本をカジノに賭けることのほうへ傾斜していった。もはやクローズド・ショップ（日本でいうところの護送船団方式）は時代遅れとなった。
第４には、まだ全域には及んではいなかったものの、まずもって日本資本主義がグローバル・カジノのニュープレイヤーとして名乗りをあげ、これをシンガポール・韓国・中国・台湾が追い上げる気構えを見せた。そして第５には、この段階では国際市場を監督する機能も規制する機能も用意できていないままだったのである。ようするに“医者のいない国際市場”が広がっていったのだった。
国際市場がマッド・マネーに犯されるだろうことは十分に予想されたはずである。しかし、多くのエコノミストもビジネスマンもその危険を察知してはいなかった。とくに日本の経済社会は何も気がついていなかった。

　本書『マッド・マネー』はスーザン・ストレンジが１９８６年に満を持して世に問うた『カジノ資本主義』（岩波書店）の１２年後の続編で、いまから１２年前の１９９８年に刊行された。直後、ストレンジは７５歳で眼を閉じた。両著とも名著となった。
カジノ資本主義とは、貨幣と金融の世界がグローバルに展開するなかで、”偶然”に左右される経済社会が化け物のように膨らんで、実体経済のコンティンジェントな不安定を次々に拡大させていった状況をカジノに譬えたもの、まるで全員がサイコロの目に誘導されるかのような情勢を揶揄したものだ。その後は国際経済界の悲しい常套語になった。
ストレンジは一方で、『国家と市場』（邦訳『国際政治経済学入門』東洋経済新報社）で、世界経済は「安全保障・生産・金融・知識」の４つのパワーで見る必要性を説き、８年後の『国家の退場』（岩波書店）では、主権国家間の「非対称性」の拡大に警鐘を鳴らし、「国民国家の権威の退場」と「非国家的権威の拡張」を比較してみせた。金融機関、ＩＴ企業、保険会社、各国マフィア、国際監査法人の暗躍にメスを入れたのだ。こうしてストレンジの『マッド・マネー』が書かれた。
これらの著書をつなぐキーワードは、ここが重要なのだが、実は「恐慌」ではない。「金融」そのものでもない。彼女はよくあるような“恐慌の予告”をしたかったのではなかった。
キーワードは一貫して「ボラティリティ」（volatility）なのである。ボラティリティは金融関係者にはおなじみの用語で、「浮動性」とか「変動幅」といった意味をもつのだが、これがちょっと曲者なのだ。

　金融業界や金融工学でいうボラティリティとは、資産価格が確率過程にしたがって変動するとき、その収益率の変動の大きさが測る尺度のことをいう。ファイナンスの計量分析者の多くは、このボラティリティによって市場を予測する。
例のブラック・ショールズの公式では、ボラティリティの変化に対するオプション価格の変化率ベガが注目されてきた。ベガは、ボラティリティのコンティンジェントな不確実性にもとづくオプションの価格変動をリスクに転嫁する。この価格変動リスクはベガリスクと呼ばれてきた。
ベガなどのボラティリティを掴みきるのは、なかなか難しい。たとえば株式市場では、株価が上がった日の翌日よりも下がった日の翌日のほうがボラティリティが上昇する傾向がよく知られてきたのだが、このようなボラティリティの非対称性はなかなか掴めなかった。
そもそも市場リスクを見るには、主に、①ダウンサイドリスクを見る、②エクスポージャーを見る、③ボラティリティを見る、といった測定法が好まれてきた。ダウンサイドリスクは収益確率分布の下方部分だけに注目するもので、だからＶａＲ（バリュー・アット・リスク）といった見方が流行した。エクスポージャーは為替などのリスクファクターが１単位動いたときの損失額だけに目をつける。
これらに対して、ボラティリティは上方への変動を含んでいる。上下の変動まとめてボラティリティなのである。ボラティリティは“変化の激しさ”の道標なのである。固定した基準値があるわけではない。そこにはさまざまなファクターがそのつど関与する。したがってボラティリティを使うには、そこそこの時代動向との関連についての深い読みが必要になる。ストレンジはそういうボラティリティによって、国際政治経済の変動を読もうとしたわけである。

　本書のためにストレンジが分析したボラティリティは、３つの領域にまたがった。その３つにおいて経済の主流がマッド・マネー化していった動向を見た。
３つのボラティリティは、「通貨のボラティリティ」（為替相場とその周辺）、「財と信用のボラティリティ」（インフレーションと利子率）、「価格のボラティリティ」（石油価格に始まる連鎖）である。詳しいことは省くけれど、これらのボラティリティの流れと断絶を検討した結果、そこに見られる不確実性と不安定性の読みちがいこそが、マッド・マネーの拡張をもたらしたと、ストレンジは見た。
つまりは、コンティンジェンシーを金融主義だけで吸い上げようとしたことが、並みいる国家を蝕み、金融市場をマッド・マネーで埋めつくし、市場原理主義と新自由主義をのさばらせたという見通しになったのである。かくてストレンジは本書において国際資本主義の全貌とアメリカと日本の関係に対して、強い警告を発したのだ。
ボラティリティ、恐るべし。
こうなると、これはたんなる金融用語ではあるまい。これだけのリスクについてのミスジャッジをもたらしのだから、ボラティリティを経済用語とみなすのではなく、社会概念とかシステム概念とみなしたほうがいい。

　それにしても、なぜカジノ資本主義は並みいるエコノミストたちにボラティリティを読みちがえさせ、マッド・マネーを世界にふりまくことになったのだろうか。
金融業者とて、そんなつもりを最初からもっていたはずはない。出来事はじりじり、じりじりと準備されていったにちがいない。あるいはどこかに後戻りのきかない分岐点がいくつかあったにちがいない。
ストレンジは、まずは舞台の淵源をクロノロジカルに整理した。そして、もとをただせば１９５０年代にすべてが潜伏的に発火していたことを突き止めた。ざっと要約すると、次のようなことがおこっていた。
（１）ＮＡＴＯの防衛負担を平等にしたいというアメリカの要求を、ヨーロッパ諸国が拒否した。これによってアメリカの防衛力にフリーライドする癖がヨーロッパ（そして日本）に組みこまれた。これはアメリカに、防衛負担に相応する補償を課税以外の形で求めうるという口実をまんまと与えてしまった。これによってアメリカは誰に相談することもなくベトナム戦争を始め、ドルを特権的に乱用することにした。ヨーロッパが防衛よりも福祉を選んだことが原因なのだ。
（２）ついで途上国が国連援助の再配分を申し出たとき、先進諸国はこれを蹴ってしまった。
（３）そのため、国際的債務処理をつねに事後的にして、手続きが事例によって異なっていった。
（４）他方においては、工業諸国が輸出競争にさいして、低利融資や輸出信用保険をめぐる補助行為に走ったとき、これらを包括的に禁止する合意がつくれなかった。
（５）イギリス労働党の当時のハロルド・ウィルソン首相がシティを国際金融の場として再開してしまった。

　これらは必ずしも“遠い事件”なのではない。なぜなら、これらのことが次の１９７２年からなされたアメリカによる次の５つの政治的選択を、やすやすと決断させてしまったからだ。
（ａ）１９７１年、アメリカ財務省がブレトンウッズ以来の固定相場制を廃止して、外国為替市場から撤退してみせた。これはニクソンの思いつきではなかった。熟慮のうえでのサボタージュだったのだ。
（ｂ）アメリカは国際通貨改革を真剣に検討しているというふうに見せかけて、２０カ国委員会にまんまと一杯くわせた。ストレンジはこれを“皮肉なパントマイム”と名付け、ルールが消えて“偽りのシステム”が作動した初日だったみなしている。
（ｃ）おそらくはヘンリー・キッシンジャーの仕業だと思われるのだが、中東アラブの石油産油国との交渉を巧みに拒否して、戦略的備蓄をカードとしてちらつかせて、１９７３年の石油価格引き上げの再現に対する戦略をアメリカに選ばせてしまった。これが、石油価格と金融市場を結びつけるコンテキストをやたらに、アメリカのテーブルの下で、強くしてしまった。
（ｄ）フランスがＯＰＥＣ（石油輸出国機構）の態度に対して発展途上国のために音頭をとった国際経済協力会議（ＣＩＥＣ）に、アメリカが妨害戦略を用いた（1974）。ここには、のちのちサダム・フセインが反米支援の可能性に依拠したくなる原因がひそんでいるし、中東のイスラム原理主義が政治的抵抗を示しつづける原因がひそんでいる。
（ｅ）１９７４年にニューヨークのフランクリン・ナショナル銀行と西ドイツのヘルシュタット銀行が破綻寸前になったとき、中央銀行間に、のちのＢＩＳ規制にあたる前哨戦が用意された。

　ざっと以上のような背景のもと、先にのべた１９８８年前後のブラックマンデー、ＢＩＳ規制、ベルリンの壁崩壊が連打されたのだった。もはや言うまでもないだろうが、ここで日本は完全に梯子を外されたか、ニセの梯子の上に乗っかってしまったのだ。
だったら本当は、エコノミストたちはこの段階で事態がシステミック・リスクの問題になりつつあるということを見破るべきだったのである。狂奔する一部の市場参加者が決済不能に陥れば、他の“健全”な参加者も決済不能になるようなシステムそのものに巣くったリスクが、システミック・リスクとして見破られてよかったのだ。
けれども、事態の進捗はそうはならずに、世界は２０世紀最後のディケードに向かってマッド・マネー化していくことになった。市場原理主義の席巻を許したのだ。もっとも日本はこのバスには幸か不幸か乗り遅れ、そのかわり小泉改革で狂奔することになった。この時期、日本はバスに乗り遅れたのだから、それならむしろ梯子を降りるべきだったのである。

　市場原理主義の台頭に拍車をかけた原因は、いまでははっきりしている。ストレンジはそれを早々に言い当てていた。
念のため言っておくと、その原因とは、（Ａ）半導体やコンピュータや衛星通信に代表されるＩＣＴ技術の革新、（Ｂ）アメリカの双子の赤字と日本の貿易黒字による日米関係の決定的変化、（Ｃ）ＥＵ諸国の統合実験と分裂状況の併存、（Ｄ）国際企業の肥大化とビジネススクール・ブーム、（Ｅ）債務国の停滞と逆襲、そして（Ｆ）ウォール街の狂奔、だった。
とくに解説はいらないと思うが、このうちの（Ｃ）については、ストレンジは主に「フランスのマネタリスト」と「ドイツのエコノミスト」の対立として描き、それを脱却したのがジョージ・ソロス（１３３２夜）の「再帰性」（リフレクシビティ）の考え方だったと語っている。