伊部英男
開国
ミネルヴァ書房 1988
ISBN:4623018520

 著者については何も知らないのだが、書店で手にとってその視野が広そうだったので入手した。「世界における日米関係」というサブタイトルがついている。
 本書が出たころ、「日本は再び鎖国をすべきか」といった議論と「日本はさらに開国すべきである」という議論がともに頭出しをしていた。「再鎖国論」はその後はジャパン・バッシング(日本たたき)やジャパン・パッシング(日本はずし)に対抗するナショナリスティックな議論となり、汎開国論はその後に騒がれたグローバル主義に膨張していった。
 この「ナショナルか、グローバルか」という両議論がいずれもたいしたものではないことは言うまでもないことで、こういう両極に走るところが日本の問題なのである。本書もこの両極に走る日本を批評して、その背後にしっかりした軸をもつべき日本の歴史的将来像を掴まえることを試みている
 本書の視野は『開国』というタイトルから予想されるところとちがって、きわめて広い。最初こそ安政の開国を扱っているが、そこから先は日清日露による大陸進出によって拡大政策をはじめ、満州問題、ワシントン体制、昭和維新の意味、日米衝突と日米交渉の変遷、超国家主義や関東軍の思想と行動、太平洋戦争に突入していった狭隘な計画性、さらには天皇制と戦後社会に継承された開国問題というふうに、「近現代史を貫く開国」の意味を追っている。読んだ当時、ずいぶんヒントをもらったものである。

 そもそも日本にとって「外国」とは、畏敬と恐怖の、好奇心と劣等心の、同化感覚と排外感覚の対象だった。
 だから日本はつねに「外国」を窺い、「外国」を取り込み、「外国」を避けてきた。いいかえれば、そこにはつねに「第二、第三の開国」をめざす方策、あるいはそれに代わる方策がたえず検討されてきたといってよい。このことは日本史を通じて一貫しておこって
きた。
 たとえば、こうである。倭の五王の中華文化圏への参入、聖徳太子の三国対策、中大兄皇子にとっての新羅と唐、密教の導入、遣唐使の廃止、清盛や義満における宋や明との交易である。また、鎌倉期に流れこむ禅僧、渤海の外寇、モンゴル軍の襲来を前にしたときの態度である。
 ここまでは、それでも「外国」の何を入れるか、何を阻むかという方針がまがりなりにも決定されてきた。鎌倉五山や京都五山の確立は、こうした対処がなんとか内政に転じたことをあらわしている。
 それが秀吉の朝鮮征服構想、極端なキリシタン禁制、いわゆる鎖国体制、出島開設とオランダ風説書の読み方などとなってくると、極端から極端に走る傾向が出るようになっている。そろそろ日本の「外国音痴」が露呈されてきた時期なのだ。
 そこへもってきてロシアの南下、外国船打払令、黒船来航、日米通商修好条約の締結、五港の開港、下関条約と薩英戦争、生麦事件というふうに、予想もつかないことが連打された。これでかつての自信も吹き飛んだ。

 こうして明治の有志たちがやったことは、2年におよぶ遣米使節団であり、欧化政策と脱亜入欧であって、征韓論や大陸浪漫や日清戦争となった。
 それでも陸奥宗光らの粘りによって、条約改正だけにはようやくこぎつけた。けれども、そうした努力をへてやっと得た成果が三国干渉に踏みにじられ、満州鉄道敷設権をめぐる競争から日露戦争へと国の事態が拡張していくと、外交政策の骨格はとたんに怪しいものになっていく。韓国併合によって列強に追いつこうとする植民地主義が台頭し、その一方で移民問題や排日運動に悩まされ、そのあげくに満州国への期待と金解禁の迷いが一緒にやってきた。
 あとは知っての通りの、関東軍の奇策と南進政策の迷走である。また日中戦争の長期化と鬼畜米英の敵国視である。このあとは日独伊三国同盟と太平洋戦争の敗北だった。
 これらはふりかえってみると、いずれもが開国の問題か、その裏返しの事態の暴走か、その苦肉の代案というものである。しかもこれらが安定政策であったためしはない。徳川三百年の鎖国期間が太平の夢を貪った安定期だったと見えるものの、それにはそれで内部での強力な幕藩支配体制が必要だった。

 なぜこれほど外国対策に苦労するかといえば、日本が「海国」であるからである。
 本来は、安心して「海国」であることを満喫するには、よほどの航海術と造船術と兵力に富んでいなければならない。ヴェネチアやイギリスのことを考えれば、これは当然である。ところが不思議なことに、日本はいっこうに航海術も造船術も発達させなかった。シーレーンを守る海防政策もろくなものではなかったし、海防のための兵力もまったくお粗末なままだった。ラックスマンが根室に、レザノフが長崎に来たとき、仙台藩の林子平が慌てて『海国兵談』や『三国通覧』を著したのも無理はない。
 子平の海防論は敵前上陸をしてくる連中を水際で次々に叩くというもので、「寛政のハリネズミ論」と揶揄されている。しかし、それまでは海防論すらなかったのである。子平はそこに気がついた。けれども、そのことに気がついたときはもう遅すぎた。
 もうひとつ子平にすらあてはまることがある。それは、日本には専守防衛論ばかりが多いということである。海上権を制するという発想がない。著者はその点を何度も切歯扼腕する。

 それにしても、海国日本が海防に意識を集中できなかった不思議は日本史の大きな謎である。考えてみれば、海洋小説も少ないし、海洋美術もあまりない。海の神話すら海幸山幸、住吉三神伝説、宗像伝説、因幡の白兎などを見るばかりで、全般としてはほとんど目立たない。
 また、海を詠んだ歌は少なくないが、海に出て詠った歌は極端に少ない。遠洋漁業や鯨(いさな)とりは日本の大きな産業資源であったはずなのに、それらに関する重要な思想も政策も文学もとんと誕生しなかった。小林多喜二の『蟹工船』や野上弥生子の『海神丸』など、かなり珍しい。
 どうも日本は海に囲まれていながらも、海を適確に生かしてこなかった国なのだ。そういう意味では川勝平太の海洋国家構想など、まさに新たに挑戦すべきものである。が、はたしてそれができるかどうかというと、これまでは可能性があまりにもなかったと見るしかないだろう。

 結局、過去の日本は長期にわたる農本主義の国だったのである。一方、海国イギリスは商本主義であり、植民地主義であり、三角貿易主義である。清盛や薩摩藩などのいくつかの例外をのぞいて、日本はこういうことはしなかった。
 そのかわり日本は国内や領地内の治水に長け、産物を育て、それを加工する工夫に熱心だった。これがやがて時計やカメラやトランジスタや半導体技術の凱歌になった。これはこれですばらしい。しかし他方では、あいかわらず外交面や渉外面のダイナミズムを欠いてきた。
 理由はなんともはっきりしないのだが、法制度の研究者でもある著者が着目したのは、たとえば日本では「制定法」が機能しなかったということである。日本はつねに「判例法」や「慣習法」を重視してきた国で、どんなことも実態にあわせて法令をくみあわせて切り抜けてきた。
 これに対してアメリカなどは、制定した法がひとつの現実そのものを意味するようになっている。法は理想であって現実対処の方針なのである。それゆえべつだん褒める必要はまったくないけれど、アメリカで正義と義務の法が一つ通れば、それだけでイラクやアフガニスタンを攻撃できる。原爆も落とせる。たとえどんなに民間人を殺傷しても、それがアメリカにおける法の正義というものなのである。
 日本ではこういうことがない。したがって、たとえば尊王攘夷という国の外交政策になるかもしれない方針なども、幕末の四分五裂の動向が象徴しているように、何一つとして法的な制御力をもっていたわけではなかったのだ。それなのに、そのようななかで会沢正志斎の「国体」が浮上し、公武合体を通して天皇を「玉」と戴く立憲君主制が選択された。
 歴史をふりかえってみればわかるように、このような天皇を戴く立憲君主制は安政の開国を決定したときの方針にはまったく入っていなかったヴィジョンなのである。まず開国を余儀なくされ、尊王攘夷か公武合体かを争い、そのうち大政奉還と王政復古になだれこんだだけなのだ。
 いったい日本にとって「国」とは何だったのだろうか。国家とはどうあるべきだったのか。

 ところが意外なことに、日本がどのように「国家」という観念やシステムをもってきたかということは、あまり研究されていないのだ。藤原摂関政治や鎌倉幕府は日本国家だったのか、秀吉や家康はどのような国家意識をもっていたのか、はっきりしない。
 そこに突き付けられたのがペリーとハリスの要求である。『ペルリ提督日本遠征記』(岩波文庫)を読むと、ペリーは日本に国家意識などを要求しているのではなく、単にいっさいの譲歩を見せない断固たる交渉態度だけを示そうとしていたことがわかるのだが、そのペリーの軍事力を背景にした強圧的態度と、その後のハリスの通貨通商政策の強烈な提示は、結果的に日本に「国家」を要求することになった。
 したがって明治政府が「日本という国家」を“急造”しようとしたことは疑いえない。まさに急いだのである。大日本帝国憲法が制定された明治22年(1889)は、そういう意味では日本が初めて「国家」となった日であった。
 この国家は一言でいえば、議院内閣制度をもった立憲君主制である。体裁のうえではイギリスにほぼ近い。しかしながら、岩倉具視や大久保利通の幕末維新の構想が示しているように、この大日本帝国という国家は「玉」を抱くことによって成立した有司専制国家であった。しかしながら、もともと法制度と法意識が甘い日本において(第267夜を参照)、とりわけ超法規的な存在だとみなされてい
た天皇をもって近代国家をつくろうというのだから、これはいかにも「天皇制」のところが暗示的なのである。
 このこととはまったく別の事情と経緯の結果ではあるが、戦後の日本がGHQの強権によって「民主国家」を“急造”したときも、「天皇制」のところが暗示的なものになっていった。あまりに象徴的なことである(それだけではなく、日本国憲法すら日本は自分の手でつくりえなかった)。

 明治の時点で選択した立憲君主制がまちがった選択だったというわけではないだろう。そういう選択はあってもよかった。しかしながら、どのように天皇と議会の関係を機能させるかということについては、ほとんど明示的な展望をもっていなかった。
 だいたい岩倉使節団が条約改正のためにアメリカを訪れたとき、使節団が日本という国家を代表する者たちであるという天皇の認定書(全権委任状)を持ってきていないとグラント大統領に詰られ、大久保利通と伊藤博文が慌ててその文書を取りに帰ったのが、その後の「天皇制」のきっかけとなっているくらいなのだから、日本という最初の国家が立憲君主制であることは、決して盤石なシステムの上に成り立つものではなかったのである。
 この暗示的にすぎなかった立憲君主制の裂け目から生じてきたのが、とどのつまりは統帥権干犯という問題なのである。

 昭和5年(1930)、浜口雄幸内閣は海軍の反対を押し切ってロンドン軍縮条約を調印するのだが、これがあっというまに「統帥権を干犯している」という議論に拡大していった。
 日本国家の決定力がどこにあるかという問題が、ここで吹き上げてしまったのである。これをきっかけに、事態は軍部内の抗争を通して最悪の状態に向かってしまい、5・15事件、2・26事件、さらには満州事変に突入していった。
 明治憲法は第7条で「天皇ハ陸海軍ヲ統帥ス」、第8条で「天皇ハ陸海軍ノ編制及ビ常備兵額ヲ定ム」とうたい、編制の大権は政府が補弼することになっていた。
 これを無視して内閣が勝手に軍備規模をロンドン条約で調印してしまったというのが、統帥権干犯問題が躍り出た原因である。編制の大権を政府が補弼するという解釈は伊藤博文のものである。ところが満州問題が拡大してくるにしたがって、統帥権は軍部の掌握するところとなり、いわば軍部が「国家のなかの国家」ともいうべき状況をつくりだしていく。
 ここで軍部が持ち出したのは「天皇の軍隊」という金科玉条である。このような観念が日本史上で浮上したのは後醍醐時代と戊辰戦争のときくらいのもので、それも国家規模のものではなく、内乱制定のレベルにすぎなかった。日清日露ではむしろ徴兵制による国民皆兵の観念のほうが広がっていた。
 しかし、統帥権問題をきっかけに「天皇の軍隊」をどこが掌握するかというふうに問題が進められていく。これがしだいに、誰が戦争による開国のヘゲモニーを握るのかという問題となっていった。その最初の決断が昭和12年(1934)のワシントン海軍軍縮条約の破棄だった。
 けれどもこのように軍事権を争うだけで外国と戦ったところで、それで日本が有利に導けるはずはない。

 著者も書いていることであるが、海国日本はシーレーン防備の体制感覚が欠如しているとともに、大陸諸国と諸国間の事情を知らない国であるため、輸送路の確保や補給路の確保という戦略感覚にも欠けていた。
 海国イギリスが拠点確保主義であるのにくらべると、日本ははなはだ領域選択的なのである。
 考えてみれば、かの太平洋開戦にあっても、真珠湾を攻撃したうえで、何を拠点に仕入れるかというシナリオすら欠いていた。ペリーが黒船によって鯨油を求め、ハリスが開港を迫ったことをおもうと、どうにも此彼のちがいを痛感せざるをえない。
 結局のところは、日本は自国の「開国」をみずから進んで組み立てることも下手だった。この20年の貿易摩擦にもそれはあらわれている。日本はつねに日米経済交渉の外圧によって度重なる“経済開国”に踏み切ってきたわけである。
 また、相手に「開国」を迫る方法もヘタクソだった。韓国併合は日本が採るべき開国要請政策ではなかったし、満州国の樹立には国際社会を魅き付けるシナリオが欠けていた。

 日本は「開国」に苦労しつづけている国である。おそらくこれからも似たようなことが続発するにちがいない。
 それなら「開国」から「海国」へということになるのだが、どうやらそういう展望はまだ見えてはこない。本書を読んだときもそういうことを感じたのだが、いまもってこの懸念は消え去らないままである。

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