ネット・ポリティックス

　本書が出版されたのは、２００３年３月２０日に、アメリカが国連議決案を取り下げてイラクに侵攻したあとのことである。最初の攻撃はピンポイント爆撃で、サダム・フセインの会議中の建物を狙った。フセインは逃げたが、そのためこの戦争は泥沼の様相を呈した。
　イラク戦争にはさまざまな現代の危機が集約されているが、この戦争にはもうひとつの特色があった。２００３年３月はインテリジェンス・コミュニティがついに前面に出た戦争の開幕であったとともに、インテリジェンス・コミュニティとインターネットとが「見えない戦争」を開始した告知戦争でもあったのだ。なぜ、そうなったかといえば、２００１年の９・１１のせいだった。

　インテリジェンスとはインフォメーションを精製した情報エキスのことで、判断と行動に機能を与える可能性のある情報をいう。日本語には訳しにくい。おそらくインフォメーションを「情報」一般というふうに訳すなら、絞られた「知見」というのが近い。かつては「諜報」などと訳されていた。そのインテリジェンスにひそむ戦略、すなわちアメリカのインテリジェンスにひそむ戦略が湾岸戦争ではまだ隠れていたのだが、イラク戦争で前面に出た。
　しかし、それでもインテリジェンスは国家が国家に用いるものというラインに沿っていた。個人は市場や家庭やインターネットで自由にふるまっていればよかった。それが９・１１以降はインテリジェンスが個人にも牙を向くことにもなったのだ。

　インテリジェンスが個人を照準にしたのは、むろん表向きはテロリスト対策のためだった。テロリストは、とりわけイスラム過激派の自爆テロは個人が敢行する。しかしそうしたテロリストは「個人の海」のなかにいるのだから、テロリストを特定するには「個人の海」を捜査するしかなく、ということは、これはインテリジェンスがすべての個人を対象にしたというしかない。
　おまけに、９・１１で何が始まったかといえば、「これから世界で新帝国主義が罷り通ってもいいね」という合図が発動されたわけなのである。アメリカはその権限を国際貿易センタービルの崩壊と引き換えに手に入れたのだ。
　こうして９・１１以降、「インテリジェンスとインターネットの見えない戦争」が始まったのである。著者の土屋大洋は本書を書いたときは国際大学のグローバル・コミュニケーション・センター、通称グローコムの助教授で、その実情を淡々と報告している。９・１１のときにアメリカにいた。

　１９９６年、アメリカでＣＤＡ（通信品位法）が成立したとき、ジョン・バーローは「政府はサイバースペースに手を出すな」と言った。しかし９・１１以降、アメリカ政府はテロリストがインターネットを活用して活動準備をしていたことから通信傍受体制を強化しはじめた。
　もともとインターネットのアドレス機能の根幹を握る「ルートＡサーバー」は、いまでもアメリカ商務省の手の中にあるのだが、それにしても、それ以外のルートはネットのセルフ・ガバナンスを崩せないほどに成長していた。しかし９・１１以降は、「カーニボー」（ネットに流れるデータから特定データを捕捉する）や「マジック・ランタン」（無害なメール添付を装って傍受システムをパソコン端末に組み込む）によって根こそぎ電子メールを読むことが可能になった。
　イギリスやドイツやフランスでも携帯電話の通信傍受は、裁判所がそれを指定したばあいは合憲になっている。ＥＴＳＩ（ヨーロッパ電気通信標準化機構）が採用したＧＳＭによる。ドイツでは年間１万件ほどの合法的通信傍受がおこなわれているらしい。しかしそのドイツでも、プライバシー情報が頻繁に売買されるような状況はない。

ＥＴＳＩホームページ

　ところがアメリカはプラバシーを平気で売り買いする国なのである。その根底には社会保障番号（ソーシャル・セキュリティ・ナンバー）が全国民の背番号になっているという事情がある。アパートの入居申込み、銀行口座の開設、公共サービスの申込みにはすべて社会保障番号が必要だし、大学のＩＤが連動しているばあいもある。このＩＤは生涯に一度しか発行されず、すべての個人を特定するＩＤになっている。
　そこへもってきてマイクロソフトのＯＳに「パスポート」が組みこまれ、これがアメリカから世界に"輸出"された。さらに、いまなおその実態があきらかにされていない衛星による国際規模の通信傍受システム「エシュロン」が、アメリカのコントロールのもとに世界中で動いている。こうなれば、どんな個人であれ、これらが特定してくる攻撃から逃れることはほぼ不可能である。
　当然、これを逆用すればプラバシーはつねに値段がつくものとして売買の対象になる。ＩＤはいまや顧客情報商品の代名詞なのである。かつてアマゾン・ドットコムが「当社は顧客情報を売る用意がある」と発表したことは、内外に話題をまいた。個人が日頃どんな本を読んでいるかがわかれば、個人の趣味や生活に関するインテリジェンスは筒抜けになる。多くの企業がアマゾン・ドットコムに値段を問い合わせてきた。問題になった。

　アメリカにはインテリジェンスを担当する戦略機関や研究機関がいくつもある。それをインテリジェンス・コミュニティとよぶ。ＣＩＡ（中央情報局）、ＮＳＡ（国家安全保障局）、ＮＲＯ（国家偵察局）、ＤＩＡ（国防情報局）、ＮＩＭＡ（国家画像地図局）、国際安全保障・不拡散局、ＩＮＲ（情報調査局）、情報支援局、さらに軍部がもつ陸軍情報部、海軍情報部、空軍情報部、海兵隊情報部、およびＦＢＩ（連邦捜査局）などだ。
　これらのインテリジェンス・コミュニティの活動は４つに分かれる。人的な手段によるヒューミント（ヒューマン・インテリジェンス）、記号・文字・データによるシギント（シグナル・インテリジェンス）、画像によるイミント（イメジェリー・インテリジェンス）、公開情報によるオシント（オープンソース・インテリジェンス）である。
　なんだかタンパク質やいかがわしいビタミン剤のような名前だが、コンピュータ・ネットワークの充実と拡大によって、４つの"ミント剤"は恐るべき能力を発揮している。
　では、インターネットはこれらのインテリジェンスに対抗できているのかといえば、ここにインターネット・ガバナンスとコモンズの対比という問題が浮上してくる。

　インターネットには中央集権性がないといわれてきた。ネットの性質からいえば原則はその通りだが、すでに連邦制や幕藩や島国はいくらもできている。第１０７５夜の『ブログ』にも説明した通りだ。
　インターネット・ガバナンスにあたる組織もある。ＩＳＯＣ（インターネット・ソサエティ）は業界団体のようなもので、毎年ＩＮＥＴという年次総会を開いている。政府間機構ではないが、１５０の組織と６０００人の会員とＮＰＯとＮＧＯが参加している。ＩＣＡＮＮはＩＰアドレスの配分やドメイン・ネームの管理をやっている。オーガナイザーにあたる理事を選挙で決めているがしだいに紛糾するようになってきた。企業や政府の介入度が高いのだ。
　ＩＥＴＦ（インターネット・エンジニアリング・タスクフォース）は年に数回の会議を開いてＲＦＣ（コメント要請）という技術標準文書を決めている。このＲＦＣに記録が残るには多数の合意を得る「ラフ・コンセンサス」と実用力の高いプログラムを提供できる「ランニング・コード」が必須条件になっている。ＲＦＣがインターネットの集合意識だといわれるゆえんだ。
　これらは、原則としてはオープンマインドなグローバル意志決定システムである。うまく機能すれば、インターネット上のグローバルな意志決定プロセスを個人が平等に共有することができるはずである。しかしながら、ここにはガバメント・システムでいくのか、ガバナンス・システムでいくのかという、大きな選択が待っていた。

　ガバメント・システムは、メンバーを確定し、代表制にもとづく集権的な組織をもつ。重要な議題や課題を短期間で解決できるとともに、強権的になることもある。ガバナンス・システムは分散的な意志決定や合意を形成するが、時間がかかるし、少数の強い意見に左右されることもある。
　これまでインターネットはガバメント・システムをもたないようにしてきた。ＩＥＴＦもＩＣＡＮＮも協調を前提にしたガバナンスである。しかしＩＣＡＮＮが２０００年にオンラインによる理事選挙を世界中で十数万人をまきこんで実施して、理事を１９人から５人に絞ろうとしてから、すでにインターネットにもガバメントが忍びよるようになった。リアルな社会では選挙こそ民主的であると信じられているのだが、インターネットの選挙はかえってその民主性を疑わせた。

IETF会議

　インターネットの接続業者もインターネットの民主性とは無関係なことをしつつある。接続はネット内の境界をわかりにくくさせ、ネットビジネスを左右する。ここにもネット社会の前途を見えにくくさせている原因がある。

　かつて電信電話のネットワークは国営通信業者によって構築されていた。いまは国際的なネットワークの多くは民間企業の手にほとんど移行している。そのため、敷設されたネットワークをＩＳＰ（インターネット・サービス・プロバイダー）が利用するときはピアリングとトランジットをめぐって政治的駆け引きが始まる。
　ここには、インフラ・ネットワークを保有する通信業者は他の事業者に回線を売ったりＩＳＰに帯域を売ったりできるというルールと、ＩＳＰは他のＩＳＰとの接続を求め、「接続したいと言ったほうが相手のところまでネットワークを全額負担する」というルールがあるからだ。
　ピアリングはＩＳＰどうしのあいだでトラフィックを交換することをいう。ピアリングには利用者数が決め手になる。同じように１００万人の利用者をもつＩＳＰどうしなら無料でピアリングをして、たちまちデータを交換する。利用者数に差があれば接続料が支払われる。この接続料の支払いをともなう接続をトランジットという。ＩＳＰの差が大きければ大きいほど接続料は高くなる。
　そこで小さなＩＳＰは同規模のＩＳＰとピアリングしながら、ちょっと大きなＩＳＰからトランジットを買うのが狙い目になる。ところが巨大ＩＳＰから遠ざかれば遠ざかるほど、トラフィックの速度は遅くなる。だから大手ＩＳＰはトランジットの相手からのトラフィックよりも、ピアリングの相手からのトラフィックを優先して処理する。こうして上流の大きなＩＳＰから遠くなるほどに処理能力が落ち、下流のＩＳＰは仕事がしにくくなる。
　それでどうなるかというと、あるとき片方のＩＳＰが１００万の利用者を８０万に落としてしまうと、大手は「ピアを切る」（デピア・ノーティス）と通達をする。８０万のＩＳＰはネットを切られてはたまらないから、やむなく接続料を支払う。こうして弱小ＩＳＰがふえ、ピアリングからトランジットに転落し、統合されていくのである。

　ＩＳＰどうしの関係は相対的で、民間契約だから役所に届ける必要がない。それゆえ外からはどのＩＳＰが強いのかはわからない。当事者は自社のルーター（トラフィックのルーティングを担うネットワーク・コンピュータ）に集まる情報で周辺の関係を把握することができるけれど、それでもネットワーク全体を見渡せるわけではない。
　つまりネットワークには、こうした接続問題によってあきらかにヒエラルキーや階層が出現しているのである。しかもその階層はビジネス・ルールのなかで次々に変化し、ネットそのものを複雑に区切りつつあるわけなのだ。それに加えて、日本のばあいは、国内の一次プロバイダーが数百万人規模のピアリングをしているのだが、その一次プロバイダーの大半がアメリカの一次プロバイダー（グローバル・ティア・ワンとよばれる）からトラフィックを買っている。日本の大手ＩＳＰはアメリカに隷属する二次あるいは三次プロバイダーにすぎない。
　すなわち、インターネットはどう見ても民主的でもないし、平等につながってはいないのだ。強者が弱いネットワークを支配しつつあるというのが実情なのだ。
　インターネットは「つながってなんぼ」の社会である。つながらないネットはネットではない。しかし、接続のしくみはネットにデシダル・デバイドをつくりあげていく。

　ここまでインターネットが発達するには、接続への期待と願望と意思と努力が必要だった。それがＩＴ業界やＩＴベンチャーを燃え上がらせてきた。
　しかしそうしてできあがったインターネットは、一つのコミュニティではなかったのである。そこへ９・１１がおこったのだ。「インフォメーション」の多元多岐のコミュニティに「インテリジェンス」をもった調査網が組みこまれてしまったのである。
　事態はなんらかのネット・ポリティックスを必要とするところまで進んでしまっている。すでに理論物理学者のアルバート＝ラズロ・バラバシは、インターネットの成長原理を科学分析して、インターネットがまったく不平等なものであることを証明してみせた。一方で膨大な数のリンクを獲得しているハブ・サイトがあり、他方でほとんどリンクをもてないでいるサイトが膨大にあって、そこには指数法則すら成り立っていた。それがバラバシがあきらかにしたことだった。
　インターネットがどのようなネット・ポリティックスをもつかということは、おそらくリアル・ポリティックスにも影響を与えるに決まっている。けれども、そのネット・ポリティックスをインターネットのなかから発生させたり仕切ったりすることは、かなり難しい。それなのにインテリジェンス・コミュニティやＩＳＰはそのことを別の顔をして進行させているわけなのだ。
　最近では、ここにもうひとつの憂慮が加わってきた。通信業者やメディア企業の多くが、株価操作と買収と統合によってその主権をあらぬ方向に移行させているということだ。いったい株主たちがネット接続権を左右するようになったらどうなるかわかったものじゃないけれど、そんなことはとっくにマードックの登場以前からおこっていた。ライブドア事件とは、その一端が暴露されただけのことである。ハキム・ベイのＴＡＺは遠くなるばかりなのである。