東洋思想と新しい世紀

　だいぶん前に入手していて放ったらかしの本がけっこうある。それを何かのときに広げて、ああ、放ったらかしにした通りのやっぱりたいした本じゃなかったと思うことも多いけれど、これはこれはと感じて、突如、読み耽るということも少なくない。読書というもの、最も大事なことは「いつ、何を読んだか」ということと、その出会いを「どのような楽譜にしたか」であって、そこから先は、その楽譜を一度でもいいから演奏してみたかということがメルクマールになっていく。
　本書は中国の国際文化交流中心という機関と安田火災海上とが一九九六年にスタートさせた「東方思想国際学術研討会」をまとめたもので、一九九八年に北京でひらかれた会議を下敷きにしている（研討会とは中国語のシンポジウムの意味）。編者の後藤康男は当時の安田グループ側の代表である。
　この会議は、二十世紀の終わりの日中シンポジウムだったから「新しい世紀」などというタイトルがついているのだが、一年ほど前に読んでみたら、なかなかの拾いものだった。アジアの社会経済文化を二十世紀末に展望した本でありながら、それを十年後に読んだというこのズレが、かえっておもしろかったのだ。
　いやズレだけがおもしろかったのではない。まっとうな理由もいくつかある。発言者および執筆者の大半が中国の知識人や研究者であること（それぞれイキがいい）、十年前の提言であるがゆえにかえって日中の共同問題やギャップがよく見えること（中国側の提言のほうが明確だ）、中国人は欧米社会の歴史と現在に対して強い批評精神をもっていること（ヨーロッパにもアメリカにもうんざりしている）、貯蓄好きの日本が投資好きの日本に鞍替えしたことを日本は反省し、中国は批判していること、中国の「天人合一」の理想が思ったより強いこと……等々。
　とくに中国側の発言は欧米史をまるで片手で一掴みしているかのようで、いまさらながらそこが竜の爪っぽくて、愉快であった。たとえば、「ヨーロッパ社会が維持されてきたのは、ローマ帝国統一の理念の継承、グレゴリー七世以降の教会権力の維持、フス党の反乱以来の民族国家運動の煽動という三つの体制理念だけによるものだ」といったような一掴みだ。こういう乱暴で強引な指摘は、ふだんはなかなかお目にかかれない。しかしこういう見方ができるから欧米の歴史と現在にふりまわされていないとも言えるのである。
　というわけで、出し遅れの証文じみてはいるものの、本書のなかの提言を少々紹介しておきたいと思った。きっと意外な見方がありうることに気がつくだろう。発言・執筆者は二〇人をこえているが、めぼしいところのみをピックアップしてみる。肩書は当時のままにした。

セイゴオマーキング
「ローマ帝国・グレゴリー７世・フス党」

　★汪道涵（海峡両岸関係協会会長）…近代の中国人は西方社会を泰西とよび、西洋人は中国とその周辺社会を遠東とよんできた。その中国は現代を迎えるにあたって、いったん「変法自強」と「中体西用」を採用した。しかし、それだけでは二一世紀中国はつくれない。ここに古代中国の理念、とくに「天人合一」を加えたい。
　★謝遐齢（上海復旦大学主任教授）…西洋社会は「思弁と論証」を重視し、東洋社会は「体認と感応」を重視してきた。西洋的論理にはこの体認と感応が入ってこない。そのため、そこに気がついた二十世紀後半の西洋の知識人はやたらに“感性”や“感覚”や“心理”を浮上させようとしてきたのだが、これが大きな誤りを引き起こす原因になった。こんな西洋と東洋が衝突するはずがない。それゆえハンチントンの「文明の衝突」の予想はまちがっている。東洋は論理も思弁も体認も感応も、最初っから「気」のなかにとりこんでいる。こういうことに気がつく西洋の知識人は、（ハンス・ゲオルグ・ガダマーらを除いて）きわめて少ない。
　★王志平（上海東方研究院顧問）…いま人類の知識の情報化が五年ごとに倍増している。これをそのまま受けとめていては何が何だかわからなくなる。中国はこれを、（１）農業文明において受ける、（２）中国的な科学技術において受ける、（３）情報を中国の文明性に寄与しうるものに集約していく、という方針をもつ。そしてこれらを交差させる視座として天人合一の思想と、気の哲学（とりわけ直感と頓悟の方法）を取り戻す。
　★鐘志邦（シンガポール三一神学院教授）…マレーシアから独立してまだ四十年しかたっていないシンガポールには、中華の儒教的大伝統ではなく、多元的な小伝統が入ってきたまま育っている。いまシンガポールは、リー・クアンユーの息子のリー・シェンロンが明確に表明しているように、「西洋型の個人的権利の拡張」よりも「個人が集団を通して充実しうる社会」に向かいたい。

　★黄範章（中国国家発展計画委員会マクロ経済研究院主任研究員）…これまで東アジア社会は追随型の経済モデルを選んできた。そのため日本・韓国・シンガポールはいずれも政府官僚主導型の経済成長を実現してきた。ここには理由があった。家父長的管理社会であること、目上に対する忠孝の意識が強いこと、また「寡きを患えずして、均からざるを患う」という見方が蔓延していたことなどだ。しかし、ここには腐敗もつきものだった。
　貯蓄が奨励されたことも、追随型の経済モデルを有効にはたらかせた。とくに日本は倹約思想と高貯蓄高によって未曾有の高度成長をなしとげた。しかし、これらがグローバリズムの波に乗せられて「貯蓄から投資へ」と方向を崩していけば、とたんに強靭な経済モデルが解体していくことになる。いまの日本はそうなっている。それに対して中国は二一世紀にはふたたび温故知新して、「有序」「中庸」の方法を重視すべきだ。
　★陳方正（香港中文大学中国文化研究所所長）…東洋とりわけ中国と日本においても魯迅や三島由紀夫ふうの「現実に対する嘲笑の姿勢」が失せてしまった。二一世紀社会は売上高と視聴率によってのみ動き、すべてが消費構造への埋没に向かっている。これでは中国や日本も、次の三極に分かれていくだろう。（１）教条主義的に現代社会を批判して原則に戻ろうとする。（２）現代社会からの脱出を試みる。たとえばポストモダニズム。（３）伝統を組立て直して二一世紀に適用する。
　しかし、これらを既存の「知の言葉」で説明する試みはいずれも失敗するだろう。そもそも現代社会の急激な情報メディア的変質を既存の論述の枠組みのままあらわすことは不可能だ。中国は（そして、できるのなら日本も）、この三極とは異なる方向を考えるべきだ。これまで東洋は「融合と併存」を選択してきた。ならば中国は今後も「外儒内法」をとりつづけたい。とくにグローバリズムの驀進のなかでの、ミトコンドリアのような「内共生」や、「一体二制」や「準内共生」が重要になってくるだろう。
　★劉本傑（シカゴ大学・台湾東華大学教授）…どんな富であれ、富というものは社会の矛盾を増長する。東洋の経済学は「経世済人の学」でなければならない。それには「量」の経済を「質」の経済にするだけでは足りない。「環」の経済にするべきだ。それによって初めて、新鮮な空気を吸う、朝日を浴びる、深山の清水を飲むといった行為が経済の対象に入ってくる。新たな問題はグローバル・オポチュニティにあるのではなく、ローカル・オポチュニティにある。

劉本傑「『生活の質』指標モデル」

　ざっとこんなところが目にとまったものの要約だ。総じて「やっぱり中国は本気で儒教と共産党と資本主義を結びつけようとしている」ということがよくわかる。