会社はこれからどうなるのか

　ＮＨＫ・ＢＳに「週刊ブックレビュー」という番組があって、そのスタジオを出たとき楽屋で岩井克人に会った。本書が話題になっているので、その著者としての出演のためにスタジオ入りしていたらしい。岩井さんとは毎日の「エコノミスト」で対談をして以来だから久しぶりなのだが、いつのまにか東大経済学部の学部長になっていて、いやあ雑用ばっかりですよと悲鳴をあげていた。
　本書『会社はこれからどうなるのか』が評判になり、“時の人”になっているというのは、売れているというだけでなく小林秀雄賞を受賞したせいである。このような経済学者の本、しかも会社についての本が小林秀雄賞の対象になること自体がきわめて異例だが、これは本書を推した審査委員の意外な卓見であって、本人は、以前からそういう人なのであるけれど、しきりに照れていた。
　
　いま、日本の会社がおかしくなっている。とくに大きな会社が悲鳴をあげている。リストラで乗り切れたところはまだしも、悲鳴とともに会社としての意義を失っていくところ、そこまでいかずに低迷していくところが少なくない。
　そこで必死に大同団結に走り、銀行合併を筆頭に、業界優位の会社どうしが身を寄せ合い、変な名前や短命の会社や銀行が次々に生まれている。かつて八幡製鉄・富士製鉄が合併して新日鉄になった騒動も昔日の物語であって（そのときも矛盾が噴き出たが）、いまではそうやって合併してもうまくいかないから、また婿養子をとり、再々婚をして、図体だけを大きくしているのだが、やはり乗り切れない。
　そんな紆余曲折の日々をふりかえって、「失われた１０年」（１９９０年代）という流行語も生まれた。いまでは、銀行でグルーピングをすれば、東京三菱グループ（三菱・東銀）、三井住友グループ（さくら・住友）、みずほグループ（一勧・富士＝芙蓉・興銀）、ＵＦＪグループ（三和・東海）というふうになった。
　そこで岩井克人が、いったい会社って何なのかという説明に乗り出した。『ヴェニスの商人の資本論』や『２１世紀の資本主義論』『貨幣論』（いずれもちくま学芸文庫）で大きな経済の本質を扱ってきた著者が、なんと会社の話というようなミクロな話を書いたというので、ビジネスマンからすればこういうタイトルの本はゴマンとあるので区別はつきにくいだろうが、ふだんは会社のことなど考えもしない思想界が注目した。
　どういうところが小林秀雄的かと指摘することは微妙だが（実はミクロな話ではない）、たとえば本書は「法人」という奇妙な法的人格問題を浮き彫りにしていて、本来は「人」ではないのに法的に「人」と扱う法人の規定には明確な定義がないということを丹念に説明している。
　
　岩井は、法人とは何かというややこしい議論が「法人名目説」と「法人実在説」に分かれたまま決着がついていないことに分け入った。そこには中世スコラ哲学以来の（ということは西欧社会をモデルにしたにすぎないということになるが）、「ノミナリズム」（唯名論）と「リアリズム」（実在論）が投影しつづけているせいだとみなし、そこに「二重の所有関係」が自分の尻尾を噛むウロボロスのように蟠っていることを、もっと明確にしないと埒があかないと見た。
　今日の会社（株式会社・合名会社・合資会社・有限会社など）の大半は、株主（ヒト）が法人である会社をモノとして所有し、同時に、その法人である会社がヒトとしての会社資産を所有しているという「二重の所有関係」にある。上半身では、会社は株主に所有されているモノになっている。そのモノとしての会社が会社資産を所有している法人だというのは、たんに名目として“法的な人”という言葉をつかっていることをあらわしている。が、下半身では、会社は他の人の支配を受けない資産を動かせるれっきとしたヒトなのである。とくに日本人は会社はヒトっぽいと思っている。

　おおざっぱにいえば、世の中の大きな趨勢は会社モノ論に傾いてきた。とくに１９８０年代に世界的なブームになったＭ＆Ａの事情は、会社モノ論全盛時代の様相をつくっていった。
　Ｍ＆Ａは、会社における資産価値と株式価値の落差をつかって（つまり株式価値が資産価値を大幅に下回っている会社に目をつけ）、ＴＯＢ（take over bid）を仕掛けて現行の経営陣を追い出し、会社再建が進捗して、株価も会社資産に見合うものになったところで手持ちの株式を売ってしまうというもの、いかにも会社がモノの買いものめいて右から左へ扱われている感じがする。加えてレバレッジド・バイアウト（ＬＢＯ）によって、これから買収する会社の資産を担保として投資銀行や融資グループから調達した多額の資金を動かせるようになった。
　しかし、会社ヒト論も黙ってはいない。そもそもヒトがヒトを所有することは近代社会では認められていないのだが（これをやったら奴隷社会に戻ってしまう）、その近代社会が法人という制度をつくったことは、法人が法人を所有するという新たな所有関係を発生させたということであるのだから、これによってホールディング・カンパニーや株式持ち合いという、きわめて人間関係的な会社ヒト論が枝葉を張ってきた。
　それどころか日本の会社の多くは、戦後の財閥解体以降さまざまな工夫を凝らして「日本的経営」を実現させ、極力ヒトっぽい会社のイメージをつくりあげてきた。従来の終身雇用制を見なおす向きも出ている。岩井は、このような会社のありかたは、資本主義の本質から見ても会社法の立場から見ても、けっしておかしなものではなく、むしろ日本の実情にあっているのではないかと考えた（これについては、以前から濱口恵俊の「間人主義」論、佐藤誠三郎らの「イエ主義」論、伊丹敬之の「人本主義」論などがあった）。
　
　だいたい会社は、ヴェネチアやジェノヴァの船が航海に出て、彼の地でどっさり金銀財宝・産物・香料などを積んで戻ってくるという計画に対して、船の建造費や船員の生活保障費用などを先行して集めるために設けられたコンメンダやコンパニアという“しくみ”がもとになっていて、船が難破しても出資分の有限責任しか負わなくてもすむようにアイディアされたものだった。これに、ジョン・ローの時代の「ザ・システムズ」とコーヒーハウスから派生した株式取引と差益分配のアイディアが組み込まれて、西欧型の会社の原型になった。
　しかし西欧社会以外にもこういう組織はいくらもあったわけで、イスラム経済は第３０５夜にも書いたように、利息つきの資本を認めない市場単位をつくったのだし、日本は日本で江戸の株仲間や「講」や「座」や「結」のような組織をつくったわけである。どの民族も経済行為をする以上はそれぞれの工夫を凝らしてきたものなのだ。
　これも第２８１夜の『七つの資本主義』で議論したことだが、資本主義そのものがアメリカ・イギリス・スウェーデン・フランス・日本・オランダ・ドイツによって異なっているのだし、西欧ですらアングロサクソン式とラインラント式ではソリが合わないところがあるわけだった。
　それゆえ、会社という“しくみ”でも、日本には日本の方法があったっていいはずなのである。実際にも、アメリカには株主主権型が、ドイツでは労使参加型が、イタリアや韓国では家族支配型が主流であるように、日本は日本で、従業員重視の会社共同体型の特色をもって、ながらく資本主義社会を乗り切ってきた。
　岩井克人はこれをまとめて、日本の会社を次のように特色づけた。①株主の発言権は弱い、②経営者は昇進競争で組織内部から選ばれる、③終身雇用・年功賃金・会社別組合を重視する、④生産・流通・開発体制では上下の命令指揮よりも従業員のインフォーマルな関係を重視する、⑤グループがあって互いに株式を持ち合う、⑥系列をつくる、⑦資金調達はメインバンクからする。

　日本の会社はだいたいこのような７つの特色をもって、成長し、基盤をきずき、危機を乗り切ってきた。これこそは日本の産業資本主義の蜜月期がつくりあげた“しくみ”なのである。
　ところが、産業資本主義の限界と高度成長に翳りが見えてくると、こうした「日本的経営」に反省がうまれて、アメリカ型の合理的な企業システムに切り替えようとする歯車が回転しはじめた。会社をモノとして精密に判定し、かつ自由市場の売り物・買い物のように見ようという風潮、アドルフ・バーリやガードナー・ミーンズの言葉でいえば「所有と経営の分離」への踏み出しである。また、そのほうがバブルや不況に強い企業体質をつくっていけるのではないかと官僚・財界・マスコミ・政界が笛や太鼓を鳴らし、その気運に加担する動きが一挙に動き出してしまったのだ。
　そこへ三大改革がやってきた。「グローバル化」（市場のグローバル化）、「金融革命」（金融ビッグバン＝金融の標準化）、「ＩＴブーム」（情報技術の主語化＝オープン・アーキテクト化）である。最初は別々だったこの加速剤は、やがてグローバルＩＴ金融市場ともいうべき巨大な市場がどこかに控えているような幻想をすっかりつくりだした。けれども、これはバブルだったのである。
　日本がこのような転換と失敗をくりかえしているとき、アメリカでは新たな会社像として、コーポレート・ガバナンス（会社統治機構）という考え方が勢いをもちはじめ、経営者の自己愛と会社を同一視するような“新種の会社モノヒト論”が力をもってきた。コーポレート・ガバナンスの眼目は、会社が効率よく経営されるためにはどのように経営陣の仕事を統治していけばよいかということにある。
　会社というもの、放っておけばいくらでも経営者の好き勝手が通りかねない。これを制御できるのは株主であるが、株主主権の考え方をフラットにしすぎると、外からのＭ＆Ａがつねにつきまとう。では、その他の方法で経営陣を統治できないか。

　そもそも株式会社の経営者は、株主の委託を受けた代理人ではなくて、会社の信任を受けた信任受託者である。この会社の信任を受けた経営者を、契約のようなものによって縛るにはムリがある。会社の信任を受けた経営者が自分の会社といくら契約しても自己契約になるだけである。
　契約で縛れないとすると、経営者の倫理が頼みの綱になるけれど、古来、倫理ほど希少な資源はない。
　そこで、経営者にも「やる気」をおこさせる方法がないかということが模索された。いくつかのアイディアが出たのだが、なかで話題を独占したのはストック・オプションだった。将来の決められた日時にあらかじめ決められた金額で会社から株式を購入する権利のことで、これをうまく使えば経営者は会社をハンドリングする資金をみずから生み出せる。そういう経営者を支援するために、株主以外の何人かの専門家を経営者のそばに入れれば（たとえば社外取締役）、もっとうまくいく。日本でも２００２年４月の商法改正で社外取締役の制度を認め、そのような会社は監査役をおかなくともよいというふうにした。
　だいたいはこのような考え方でコーポレート・ガバナンス論が流行したのだが、このアメリカ式会社論がエンロン倒産などの事態を招いたポスト産業資本主義の社会に適用できるかどうかは、まだ見えてはこない。エンロンはカネで経営者をつなぎとめようとしていたので、このやりかたは“黄金の手錠”などと揶揄されているほどあくどいものにもなりえたのである。
　結局、岩井は、コーポレート・ガバナンス論では日本の会社は乗り切れないと見た。日本では大きな会社の“安全”は株主と経営者と従業員だけでなく、そこにメインバンクや所轄官庁との連動がつねに必要とされるからである。
　こうして本書は、日本の会社の将来を予想するのではなく（そういう主旨の本ではない）、少なくともアメリカ式の株主主権型の発想から次々に送り出されてくる一見おいしそうな多様性の波に揉まれることなく、日本が日本の会社像を自信をもって確立していくことを強く勧めるのである。詳しくは書いていないけれど、岩井はこれからの会社のコアコンピタンスは物的資産（physical assets）に偏らずに、人あるいは人と人との関係そのものに内属する知識資産（knowledge assets）を蓄える「情報の商品化」にこそ、打開の方向があるのではないかと見たようだった。