インターネット資本論

　昨日、ライブドアの上場廃止が決定した。たいして注意深く観察していたわけではないが、ライブドア事件の発端から終局にまつわるコメントにはろくなものがない。
　事件が犯罪であったかどうかは、どこに境界線があったのか、あるいはどこに新たな境界線を引くのかということだけである。それなのに、あの事件の底辺にある株主主権をめぐる議論やマネーゲーム狂騒曲を前にして、日本の社会も市場も、企業も銀行もマスメディアも知識人も、機関投資家もデイトレーダーも、黙っていただけだった。すべてはうやむやなのである。すなわち高度に熟しつつある後期資本主義の一環にくみこまれた日本では、その熟した社会の正体がまったくわからない。
　そこで今夜はこうした事態の現実に代わって、ネット経済主義派の本が主張しているところをどう見るのか、そこをナビしてみる。はたして以下に紹介することは誰もがライブドアになれるということなのか、それとも危険がいっぱいな話なのか。

　本書はいっとき話題になった『ブラーの時代』（ピアソン）の続編にあたる。ブラー（blur）というのは「曖昧で焦点がさだまらない状態」のことをいう。社会における変化があまりに速く、従来の概念が実態をあらわすのに不適切になり、かつては概念上にも区分があったのに、その区分さえ曖昧になってきたことをあらわす。ようするに境界侵犯や境界溶融の状態のことをいう。
　最初に本書の主張を簡潔に書いておく。ブラー社会の拡張は、「スピードの向上」と「コネクションの拡大」と「資産の無形化」を招く。それによって「コネクトされた経済」（connected economy）が資本主義市場の大半を覆って、実体経済による貧富とはまったく異なる経済社会をつくりだす。これが本書が確信しきっている結論だ。
　本書によるとすでにこの１６年間でＣＰＵのスピードは３７倍に、モデムのスピードは１８７倍になった（２０００年現在）。ＩＴの急激な拡張は通信回線の設置と利用を安価にし、ブロードバンドを普及させ、高品質の音声や画像によるコミュニケーションを可能にした。これで何がおこるかというと、多くの製品にソフトとサービスが組みこまれて、製品とサービスの区別がなくなっていく。また、買い手が情報や知識を売り手に提供することになり、買い手と売り手の区別もブラーになっていく。そこには価値のやりとりだけが浮上する。
　さらに競合会社と顧客の区別もブラーになっていく。一方で競合している相手は、他方では客なのである。こうして組織と市場の区別さえ曖昧になっていくと、すべてが境界をもたないリアル＝ヴァーチャルのウェブになる。
　本書はそう予想した。これって、実体経済は金融経済に移行する、個人も企業も社会も、金を儲けることが物を作ることに匹敵する、そのほうが富がふえると言っているわけなのだ。

　いったい後期資本主義や情報資本主義がこんなありていなコネクテッド・エコノミーを現実の日々にすることを期待していたのかと思いたくなるが、「インターネットはすべてを変える」と言い切る本書は、そういう日々がやってくると訴えている。
　本書の著者というのは、キャップジェミニ・アーンスト＆ヤングというＩＴ戦略を専門とするフランスの上場企業の研究所長と特別研究員で、それでわかるように、この企業がもっている戦略の徹底的正当化が本書の内容になっている。著者の一人のマイヤーはイノベーションセンター長であって、複雑系理論をビジネスに適用するためのベンチャー企業バイオスＧＰ社の代表でもある。
　コネクテッド・エコノミーの前提は富をふやすこと、その一点にかかっている。ただし実体経済では富は財とサービスをつくりだすことで獲得されるのだが、本書が提案する無形資産のための金融経済では、富は投資によってのみふえる。企業においては、実体経済で財とサービスをつくりだし、金融経済でキャッシュ・フローをつくりだすということになる。ようするに金融資産をふやしなさい、マネーゲームをやりなさいと言っている。本書はそのことを企業だけでなく、個人においても社会においても促進することを強力に訴える。
　なぜそんなことを強力に訴えるかというと、まったく困ったことに、本書が確信しきっている信条は次の３つの予測原則なのである。
　①「スピードの向上」→変化は安定よりも健全である。
　②「コネクションの拡大」→オープンシステムが繁栄し、クローズドシステムは衰退する。
　③「資産の無形化」→ヴァーチャルであるほうが実体に勝る。

　今日、自由資本主義市場で販売されている物品はなんであれ競売可能になっている。航空券、コレクション、通信回線、工業用部品、スカッドミサイル、専門家の医療サービス。何でも買える。
　この競売を阻むのは、おそらく倫理問題だけである。たとえば健康な腎臓がeBayで競売にかけられたときは、最高５７０万ドルまでの値がついたのだが、中止された。倫理といったって、売り手がネット市場に出すことは問題視されていない。値がついてからやっと問題が表面化する。

オンラインのインターネット競売サイトeBay

　インターネットでは、明日以降に売買できるものを、今日のうちに取引することもできる。いわゆる「先物契約」だ。先物市場は、将来の受け渡しがリスクをへらすための重要な要因になるため、実体経済のなかから登場したしくみだった。たとえばレッドロブスター社や吉野家が今後１２ヵ月にわたってロブスターや牛肉を一定量一定価格で購入できるとなれば、料理価格の定額を維持できる。
　こうした事前契約市場は、ついでゴム・石油・キャビアというような、標準化したオプション契約で取引を定義できるものなら何であれ、その価格の変動に賭ければ儲かるかもしれないというチャンスを投資家に提供していった。こうしてたいていの物品の将来の価格が、株式や債券と同様に“証券化”されていった。すなわち、いったんそのリスクが証券化されれば、そのリスクを取引する新たな手法が金融市場に広まっていくはずなのである。
　かつてのように先物市場がないときは、リスクヘッジをするには実際にその物品を入手しておかなければならなかった。それが大きく変わってきた。特定目的の金融商品を通じて、どのようなリスクヘッジもできるようになった。誰だって金融投資ができるようになったのだ。
　というような見方が、本書の主張を裏付けている状況変化のひとつなのだ。それでどうなるかといえば、富の創造は金融資産に移行していくだろうということ、勤労所得より不労所得の時代になっていくだろうということ、富の主役は機関から個人になりつつあるだろうということである。

　コネクテッド・エコノミーが大躍進するだろうという予測には、社会資本が老朽化しつつあって、それに代わって人的資本が急速にその価値を拡張しつつあることにもとづいている。
　いまインターネット上に約５００店のオンライン履歴書交換所ができて、１０万件の企業求人情報が交換され、２５０万以上の個人の履歴書が登録されている（１９９９年現在）。そこに人的資本の証券化が進んでいる。
　デヴィッド・ボウイの債券をつくったのはプルマン・グループとニューヨークの投資銀行である。期間１５年で５５００万ドルのボウイ債だ。ムーディーズがただちに「シングルＡ」の格付けをし、その直後、ボウイ債のすべてをプルデンシャル保険会社が一括して買い取った。ボウイ債を支えているのは、ボウイが作曲しレコーディングした３００曲から入る将来の印税と将来のコンサートツアー収入である。逆にボウイはその１５年間のなかでの２５枚のアルバム権を取引化した。ボウイはリスクを取引したのだ。あっというまにボウイ債は完売した。　
　似たようなことが続々おこった。エドワード＆ブライアン・ホランド兄弟とレイモン・ドジェが仕切っている頭脳集団は、シュープリームスをはじめとするミュージシャンの曲を債券にしていった。ジェームズ・ブラウンも自作曲７５０曲を担保にした債券を売って１億ドルを手にした。イタリアのセリエＡのサッカークラブＳＳラツィオは将来の入場券を担保に２５００万ドルの資金を調達したし、スペインのレアル・マドリードも似たような債券を出した。

　人的資本の債券や株式の取引はまだ頻繁にはおこっていない。しかし本書は、才能を複数集めて債券化したり株式化したりすることを、しきりに勧める。
　ボウイやタイガー・ウッズなら一人でも人的資本の取引を発生させることは容易だろうが、いくらハイリスク・ハイリターンだからといって、安定しないビッグスターの債券は取引しにくい。実際にもＮＢＡのバスケット・プレイヤーのデニス・ロッドマンの株価（ＲＯＤＭ）はロッドマンがチームを移りすぎて低落した。
　では、たとえば、２００６年のハーバード・ビジネススクールを卒業するＭＢＡ全員の将来、あるいはそのトップ１０人をまとめて市場に出したらどうか。複数の才能をパッケージしたらどうか。可能性はありそうだ。すでにグラフィックデザイナーやソフトウェア技術者は自分たちの才能を競売にかけはじめている。外科医や弁護士のグループも、いずれ自分たちの技術や時間を市場に出すようになるだろう。
　いままではあまり活動していなかった大学院のクラス会、マッキンゼーのＯＢ会、Ｘ線技術者の壮年組、少年野球のコーチができそうな元選手たちなども、一斉に供給グループのエージェンシーに群がることになるだろう。
　本書はこうした人的資本や知的資本を前提にした「才能を担保にした金融商品」を扱うナスダックのような市場が数年のちには登場するだろうと予告する。きっとそのためのミューチュアル・ファンドもできるだろうと書く。ブランドやデザインを個人の金持ちに譲るということもおこるはずだと予測する。
　こういうとんでもない将来をおもしろがるのは、ベビーブーム以前の世代ではない。団塊の世代も証券化のしくみに関心をもつだろうが、それをマネーゲームにする勇気など持ち合わせていない。これらの出来事に取り組むのは１９６０年から１９８０年までに生まれたＸ世代だろう。１９８０年以降のＹ世代はどうか。かれらは前世代の失敗を捨て成功のケースだけを選択することだろう。

　今日の日本の企業と投資家は、リスク管理をどうするかということを最大の課題にしている。ふつう、人生や実体経済やゲームなどでのリスク管理は、次の３つで決められている。
　①リスクにまつわる基本的な確率があることをどう見るか。ルーレットには３８のスロットがあるが、当たったときの報酬は最大３６倍である。胴元が勝つに決まっている。②情勢の変化に関する情報をどう読むか。どこかのビーチハウスを買う前に台風の直撃を計算しておくかどうかということだ。③リスクに関する選好度をどう見るか。その投資家は株式市場の値下がりに耐えられずに資金を貯金にまわすか、ある冒険家はリスクに魅了されてエベレストで死んでもいいと思うか。
　けれども、金融資産の減衰にまつわるリスクは、以上の組み合わせだけでは決まらない。そこで投資によってリスクを回避する。またミューチュアル・ファンドよりはるかに早く値上がりするとおぼしい株式や不動産を購入する。つまり無形の資産のためのリスクヘッジは、購買力を増すためにリスクを受け入れる。
　本書は、保険（確実なものに料金を払うこと）によって下方の金融リスク（値下がり）を限定し、安全な投資（ほぼ確実な少額の報酬を得ること）によって上方のリスク（値上がり）を限定していることを強調する。そして、上方リスクを制限すればするほど、あなたはチャンスをそのつど逃していますと脅かす。金融資本主義まるだしである。

　本書の後半は企業向けのアドバイスになっているが、そろそろもういいだろう。ようするにＳＢＵ（戦略的事業部門）に対して、すみやかにＳＲＵ（戦略的リスク部門）を確立しなさいと言うばかりなのだ。金融工学のシナリオだ。
　そのシナリオは、とても魅惑的にできている。たとえば「雨が降ればディズニー映画の入場者がふえるが、ディズニーランドの客足は落ちる」という現象を例にしてみる。ディズニーは天気をリスクヘッジして、雨が降れば保険金が払われる保険を検討すればいいのである。このときＳＲＵはさまざまな調査をしたうえで、このリスク全体を商品化して特定グループに売ったってかまわない。自社で負担したってかまわない。どちらにせよ、雨が降るかどうかをリスク戦略にしない手はないはずなのである。つまりはＳＲＵを「リスクのためのプレイヤー」にすることを、本書は勧めるのだ。
　リスク分離については、ほかにもいろいろシナリオがある。たとえばトラッキング・ストックがある。業績連動株を金融市場に出してしまう方法だ。ちなみに本書はストック・オプションについては功罪両面があることを強調して、いずれさまざまな障害を企業と従業員にもたらすだろうと警告をしている。
　まあ、こんなところだ。もっと詳しいことも書いてあるが、臆面もないことばかりで、要旨は変わらない。しかもこれらの無形資産時代のコネクテッド・エコノミーの事故をふせぐには、セーフティ・ネットの強化以外に策はないというのが結論なのだ。
　本書はべつだんＬＢＯ（レバレッジド・バイアウト）をして企業乗っ取りをしなさいとは一言も書いてはいない。もっと健全にもっと合理的に富をふやしなさいと書いてある。しかしこれはどう見ても、新自由主義の、マッド・マネー型の富国論の支援なのである。日本、どうする？